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主に母乳を通じて乳児に感染する成人Ｔ細胞白血病（ＡＴＬ）の原因ウイルス（ＨＴＬＶ－１）に
ついて、日本産科婦人科学会と日本産婦人科医会が、全妊婦に対し健診時に血液検査が行
われるよう、産科医向けの診療指針の改定を進めていることが分かった。母子感染を予防す
るため、検査の実施が不可欠と判断した。今夏、学会員らの意見を聞き、来年４月の改定を
目指す。
ウイルスは母乳や精液を通して白血球に感染、ＡＴＬや脊髄（せきずい）症の原因になる。厚
生労働省特別研究班（主任研究者＝斎藤滋・富山大教授）が３月末に公表した報告書による
と、母から子への感染が全体の６割以上を占め、全国の感染者は推計約１０８万人に上る。
過去の感染者は九州・沖縄に集中していたが、最近は関東で増えるなど、全国に拡大してい
るという。
感染者の母親が母乳を４カ月以上与えた場合の乳児への感染率は１５～２０％だった。一方、
母乳を与える期間が３カ月までの場合、感染率が１・９％にとどまるとのデータもあり、感染が
事前に分かれば、授乳方法によって子への感染率を大幅に下げられることが明らかになった。
現在、検査の実施率は全国平均で８７・８％で、中国地方では８割を切っている。現在の診療
指針でこの検査の推奨度は３段階で最も低いＣだが、日産婦などは研究班報告書を受け、推奨
度をＢの「実施が勧められる」に１段階引き上げる指針改定案を作成する方針。
作成を担当する産婦人科診療ガイドライン作成委員長の水上尚典・北海道大教授は「妊婦健診
で確実にこのウイルスの検査が行われれば、次世代が感染する危険性を大幅に減らせる」と話し
ている。
指針で推奨度Ｂ以上の梅毒やエイズウイルス（ＨＩＶ）検査は大半が公費負担の対象になっている
が、ＨＴＬＶ－１検査は一部の自治体を除き自己負担だ。
研究班の試算では、ＨＴＬＶ－１について全国で年間１１０万人の妊婦の１次検査費用（１人８５０円
と１９００円の２種類）と精密検査を公費負担した場合、年１０億～２１億円程度が必要だ。厚労省母
子保健課は「専門家の意見を聞いて公費負担を検討したい」と話している。【斎藤広子】
ソース：毎日ｊｐ（毎日新聞）
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