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１９０８年にシベリア・ツングースカ上空で起きた謎の大爆発は、
従来の推定より小さい直径３０～５０メートルの天体が落下中に爆発した可能性があり、
同様の災害が起きる確率は約３００年に１回と、予想以上に高いかもしれないことが分かった。
米国の科学アカデミーの委員会が３１日までに、
議会の要請でまとめた小惑星や彗星（すいせい）などの
「地球接近天体（ＮＥＯ）」に関する報告書の中で明らかにした。
この大爆発では、東京都の面積にほぼ匹敵する約２０００平方キロの森林がなぎ倒された。
都市部の上空で起きた場合は大災害となり、海上の場合は津波を起こす可能性がある。
報告書は、ＮＥＯの地球への落下や衝突はまれであり、
対策にどの程度の予算を充てるべきかは政策判断としながらも、
起きた場合の被害は甚大として、国際協力で調査や対策に取り組むことを提言した。
防災策は、まず避難が考えられるとした上で、ロケットや宇宙船を使う三つの方法を検討。
ＮＥＯの発見から地球衝突まで数十年間ある場合は、軌道を地球からそらすため、
宇宙船で押したり、引いたりし続けるほか、米航空宇宙局（ＮＡＳＡ）が彗星や月の探査で行ったように、
重い衝突体をぶつける方法を示した。
衝突まで余裕がないか、ＮＥＯの直径が１キロ以上ある場合は、
核爆弾による爆破が最終手段になるという。
報告書は、それ以前に、世界最大の電波望遠鏡（アンテナ直径３０５メートル）を持つ
プエルトリコの「アレシボ天文台」などの天文台や、天文・軍事衛星を活用し、
ＮＥＯの早期発見と詳細な観測に努める必要があると指摘。
ＮＡＳＡの探査機「ニア・シューメーカー」が小惑星エロス、
日本の「はやぶさ」が同イトカワで行った着陸探査を高く評価し、
将来の有人探査にも期待を示した。
時事ドットコム
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