09/06/22 15:56:37
食後短時間で一過性の下痢や嘔吐(おうと)の症状を呈し、原因物質が特定できない食中毒が
ここ数年、首都圏や瀬戸内海沿岸、北陸地方などで相次ぎ、地元の保健所が
「再発防止策の取りようがない」と対応に苦慮している。
関係自治体は「広範囲で発生している」として全国規模の調査を国に要請。
厚生労働省が国立機関に研究分析を依頼し、事例収集を進めている。
厚労省などによると、原因物質が特定できない食中毒には、
〈１〉主症状が下痢や嘔吐
〈２〉食後、発症まで平均４、５時間程度と短い
〈３〉軽症で回復も早い
―という共通点がある。
保健所などが残飯や吐しゃ物を検査しても原因となる細菌や毒素などが検出されず、
原因が特定されていない。食中毒と断定されるには至らなかった有症苦情事案にも
同様ケースがあるという。
岡山県の倉敷市保健所が中心となり、昨夏、瀬戸内海沿岸２７府県市に、
原因不明の食中毒や苦情事案についてアンケートをしたところ、回答した２１自治体のうち
２０自治体が「あり」とした。
０６年度２９件、０７年度８７件、０８年度は夏までで３２件。２年半の合計では広島県５１件、
兵庫県２７件などが多かった。
さらに同保健所が今年初め、瀬戸内地区を除いた全国の都道府県や政令市など
９７自治体に聞いた結果、回答した７０自治体のうち５４自治体が「あり」とした。
集計すると、０４年度２７件、０５年度４０件、０６年度７１件、０７年度８９件と増え、
０８年度は１１２件に。地域別の最近３年間の合計では、東京都５２件、千葉県４１件、
福井県３３件などが多かった。
>>2へつづく
ソース：読売新聞
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画像：食中毒の主な原因物質
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