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全米では既に26の州が太陽光発電や風力発電など、再生可能エネルギーによる電力発電を
全消費電力の20％まで拡大させる独自目標を掲げるに至っているが、国家レベルの
戦略目標なしに短絡的に再生可能エネルギーの導入を進めても必ずしもCO2ガス抑制などの
地球温暖化防止にはつながらないという研究成果が1日、米研究機関によって発表された。
この発表を行ったのは米マサチューセッツ工科大学（MIT）のマイケル・ホーガン研究員。
研究員によると、全米の各州で進められている再生可能エネルギーの導入は、
短期的に数値目標を達成するために、太陽光発電、洋上風力発電、地熱発電といった技術的に
発展途上のものよりも、より簡単な地上型風力発電施設の導入に向かう傾向が強い、とした上で
風力発電の場合、発電が時刻や季節によって発電量に偏りが生じるため、風力発電だけの導入を行っても、
火力発電所を置き換えることは困難であり、CO2削減の観点からは風力発電だけではなく、
太陽光発電、洋上風力発電、地熱発電など、再生可能エネルギー全般に多様性を持たせた導入を
計画するなどの長期的な視点が必要だと論じている。
ソース：Technobahn 2008年10月7日
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