09/08/04 05:51:08 UX5koQUv
>>290最近おとなしいな。どうした
886:隠し味さん
09/09/06 08:15:13 AeOEpL6w
>>290ひきこもってんのか？
887:gyousya
09/09/11 17:54:39 Hn2+Dldg
ヒトの体にはにがりと同じ成分のミネラルが水分と併せて含まれておりほぼ海水と同じ
比率で構成されています。まずそれが全ての答えに繋がっていると思われますが・・。
888:隠し味さん
09/09/28 16:30:46 NUlezwF2
888
889:隠し味さん
09/09/29 03:47:33 azjMHtLE
>>1は詐欺幇助。
890:隠し味さん
09/10/20 15:43:49 7I6pkNsM
苦味はもともと毒の味
891:隠し味さん
09/10/26 19:04:29 BsO3M6dn
>>290
892:隠し味さん
09/11/07 14:51:48 XKNs3y9y
URLﾘﾝｸ(www.global-clean.com)
完熟した果物は果糖すなわちブドウ糖にかわっています。
893:隠し味さん
09/11/14 04:59:23 xPm1HbxK
>>290どうした。元気ないな
894:隠し味さん
09/11/15 23:25:14 avyospLt
>>290からここまで全部読んだ…ふう
895:隠し味さん
09/11/17 15:57:53 mMDNd8XN
国産ニガリ「 純にがり」
平釜塩100％、海水100％海のにがり成分を含んだ自然のアルカリ塩です。
URLﾘﾝｸ(www.saishinnosio.com)
896:隠し味さん
09/12/04 21:46:48 F1AKUnoO
浅井乙。
897:浅井敏雄
09/12/05 22:35:59 uXosAEsU
今すぐニガリを含んだ塩をやめてください！
すべての病気はニガリが原因なのです！
898:隠し味さん
09/12/16 21:05:33 3o0g9EXL
ニガリでニガニガ浅井です♪
白米さえ食べればおかずはほとんど食べなくても健康で過ごせます。
真生塩で漬けたお新香や味噌汁があれば十分です。
肉は月1回だけ少量食べる分にはかまいません。
899:隠し味さん
10/01/08 00:46:02 nFG/QhFZ
最近はソマチットを御信奉のようでｗ
900:隠し味さん
10/01/21 11:28:04 /PUh8LLb
>>681
豆腐には固めるために使われてるだけ
901:隠し味さん
10/02/09 17:35:40 K0peX6F3
>>881だった
902:隠し味さん
10/03/06 19:50:35 F3LWB/DG
>同じ蛋白質でできた腎臓や肝臓も骨髄も「にがり」の蛋白質凝固作用で少しづつ固くなっていきます。
酢、レモン、カテキンにも蛋白質凝固作用はあるわけで。
903:隠し味さん
10/03/24 15:34:06 hQirRxwK
馬鹿がだまされて「体にいい塩」を買う喜劇ｗ
904:隠し味さん
10/03/26 12:16:47 qJtvcfHi
「塩が最高の調味料」とかほざいてる奴って何なの？
ｽﾚﾘﾝｸ(news板)l50
905:隠し味さん
10/03/30 10:43:14 Uy6LntkN
URLﾘﾝｸ(megalodon.jp)
塩事業法人 剰余金４４４億円 国債など年１０億円超増
2010年3月30日 07時04分
旧日本専売公社から家庭で使う塩の販売を引き継いだ財団法人「塩事業センター」（東京都品川区）が、
事業で得た利益などで国債や社債を年々買い増しし、
保有残高は約四百四十四億円（二〇〇八年度末時点）に達していることが、本紙の調査で分かった。
塩の販売は専売公社の独占事業だったが一九九七年に専売制度が廃止され、
事業は日本たばこ産業（ＪＴ）を経て、センターに移された。
塩の販売のほか、三カ月分程度の備蓄事業も行っている。
センターは家庭用塩では国内で５０％を超えるシェアを持ち、
燃料が高騰した近年でも年五億～十五億円程度の利益を上げてきた。
これとは別に、大量保有する国債などの売却（償還）益が年四十億円以上あり、
利益と合わせて年五十億円以上も新規の国債投資を続けてきた。
その結果、保有額は毎年十億円以上増え続け、
〇八年度末は国債や社債など七十七銘柄で四百四十三億五千八百万円。
このほか基本財産の国債など五十五銘柄で約三百十五億円と備蓄倉庫なども合わせ、
約九百六十二億円の正味財産があり、公益法人の平均額（約八億五千万円）の百倍以上と突出して裕福な財団だ。
センターや、監督する財務省は巨額の国債保有について、
「安定的かつ安価に全国に塩を供給し、備蓄事業も行うためには必要な資産だ」と説明する。
しかしセンターは法人税などで優遇され、民間から税制面での不平等を訴える声も出ている。
どこまで公益法人で同様の事業を続ける必要があるのかが問われそうだ。
（東京新聞）