10/03/05 11:06:59
>>1より
「今回の騒動は、米ソ冷戦後に登場した９０年代のクリントン政権が日本とドイツを仮想敵国と位置付け、
日本の半導体覇権をつぶそうと動いたこととよく似ている。今度は自動車覇権を絶対に日本に渡さないという
ことではないか。国防総省、運輸省、自動車会社など、軍産複合体の共謀による日本製造業つぶしと見たほうが
いいように思われます」
政治・経済的な要因がトヨタ・バッシングを招いたというのだ。確かに、今回の騒動の発端となった昨年８月の
レクサス暴走事故の原因は不可解なことにいまなお不明のままだ。とはいえ、この背後に米国の謀略があるとい
う指摘はいささか荒唐無稽に聞こえるかもしれない。だが、振り返ると、米国史は謀略のにおいにまみれているのだ。
たとえば、０３年のイラク戦争では、大量破壊兵器があるという口実で戦争を始めたのに、結局なかったことを
後で認めている。
古くは太平洋戦争の端緒となった真珠湾攻撃も、米国は事前に日本側の暗号を解読していながら、わざと日本側に
奇襲させ、正当性をアピールし、国民を鼓舞しようとしたという説が根強い。論争はあっても、同じような例は
まだまだある。
そんな風説をまとう米国が、いまトヨタに迫っているというのである。なるほど、本誌２月２６日号でも指摘したように、
米国には低下するオバマ政権の支持率向上や国有化したＧＭの業績向上など、謀略の「動機」はある。とすると、
次に気になるのは「行動」だが、トヨタ車の急加速事故が米国の謀略だとして、どんなふうにして行われたのだろうか。
宮崎氏は、こう話す。
「国防総省が開発した電子銃のようなもので、強力な電磁波攻撃がなされ、電子制御システムがやられたのではないか。
走行中のトヨタ車に過電流を流し、動作異常、誤作動を引き起こしたと考えられます」
実際に、米国では強力な電磁波で車のエンジンを停止させる「電磁パルス銃」が開発されている。自動車が盗難された
ときなど、強力な電磁波で車を止めてしまおうというものだが、電磁波で逆に急加速を引き起こすことも可能だという。
「電磁波攻撃はかくして完全犯罪となる可能性が高いのです」と宮崎氏は言うのだが、果たしてこんなことを
起こしえるのだろうか。
車の電子システムに精通する名古屋大学の大熊繁教授はこう語る。
「日本車の電磁シールドの技術水準はきわめて高い。強力な電磁波を当てれば誤作動が起こるというのは話として
あり得るが、現実性に欠ける。漫画チックで常識的には考えられない」
一方、電磁波の影響などを専門とする北海道大学大学院の野島俊雄教授の見方は異なる。
「電子システムが強い電磁波の影響を受けるのは事実です。実際、いまは使われてはいないタイプの携帯電話の
電波で自動車の電子制御が誤作動するケースは外国車では見られました」
電磁波が車を誤作動させるといえば、携帯電話の取扱説明書やホームページの警告をご存じだろうか。たとえば
ＮＴＴドコモはこう明記している。
〈自動車内で使用する場合、まれに車載電子搭載機器に影響を与える場合があります〉
どうやら、理論からも現象面からも、電磁波による誤作動はありそうだ。（以上、抜粋。）