09/02/03 14:33:36
今回の誘致意志伝達から誘致競争までの過程も険しい。
FIFAは関連書類審査と実態調査などを経て来年12月、執行委員会で2018年大会と2022年
大会開催地を同時に決める計画だ。
これに先立ち誘致希望国家は来年5月までにFIFAに政府の同意書が添付された誘致申請
書を提出して、必要ならば実態調査を受けなければならない。
韓国がワールドカップを誘致しようとするならば先に政府の同意を受けることが優先だという
意味だ。
江原道平昌が2018年冬季オリンピック3種に挑戦状を出し、釜山が2022年夏季オリンピック
を開くと出た状況で政府が国力を傾けてワールドカップサッカー誘致に力を加えるかは疑問
だ。
それぞれ経済的波及効果と国家イメージ向上を掲げてはいるが優劣をつけるのは難しい。
チョ・ジュンヨン会長が「誘致表明の締め切りがあって可能性を残しておこうと意思表現をし
たのだ。ひとまず火種を生かしておこうという次元だ。その後政府と協議を通じて来年5月ま
で正式にFIFAに誘致申請をするのかを議論することになる」と話したのも公式誘致申請まで
過程が残っていることを明らかにしたわけだ。
ただし誘致戦で韓国の競争力はある程度確保されているという判断だ。
FIFAは本戦を行う12個の競技場と共に開、閉会式場所で観衆8万人以上を収容できるメイン
スタジアムを保有するように規定している。韓国はすでに2002年の大会を成功的に開催し、
全国に10個の競技場を保有している。
チョン・モンジュンFIFA副会長が開催地決定権がある執行委員たちに相当な影響力を行使
できるということも長所だ。また2002年4強神話当時の感激を忘れていない国民もワールド
カップ開催の熱望が大きい。ワールドカップを通じた国民統合も外せない利点だ。