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以上の分析に従えば、対策は自ずから決まってくる。
Ａ．極右のマスコミ奪回の反激戦に対しては、常に先手をとって粉砕
せねばならない。
Ｂ．極右団体の大同団結、乃至は連携工作を絶対に実現せしめてはな
らない。凡ゆる離間、中傷工作を行って、彼等の感情的対立、
利害の衝突を激化させねばならぬ。
Ｃ．各団体毎に、早期に爆発せしめる。彼等の危機感をあおり、怒り
に油を注ぎ、行動者こそ英雄であると焚き付け、日本の政界、
マスコミ界、言論人等の進歩分子を対象とする暗殺、襲撃はもと
より、我が大使館以下の公的機関の爆破等を決行するよう、接触
線を通じて誘導する。
我が公的機関の爆破は建物のみの損害に留め得るよう、準備して
おけば実害はない。事後、日本政府に対して厳重抗議し、官憲を
して、犯人の逮捕はもとより、背後団体の解散をなさしめ、賠償
を要求し、マスコミには、全力を挙げて攻撃させ、人民の右派
嫌悪を更に高め、定着させる。
Ｄ．右のため、必要な経費と少量の米製武器弾薬を与える。これは
蒋介石一派が日本の極右に資金・武器を与えたのである、と日本
官憲に信じ込ませる如く工作して、二重の効果を生むよう配慮せ
ねばならない。
Ｅ．本工作は工作組長自ら指揮する直属機関「Ｐ・Ｔ・機関」をして
実施せしめる。