09/08/25 08:11:27 mVvklh+n
>>222続き
大学の社会的影響力における「数の論理」については
これまで何度も説いてきた。とにかく増員し続けること。
規模拡大を怠らないことこそがもっとも大事である。
日大は戦後急速に膨張し、早稲田を抜いて最大規模の私学となった。
とくに芸術学部やスポーツ系での人材や医学部は大きな成功を収めた。
社長数では全大学トップだ。
立命館の激変はさらに見習うべきだ。1970年代には1学年1800人程度で、
関関同立の最後尾、しかも左翼の巣窟として馬鹿にされていた立命館は、
いまや1学年8000名近く、すべての指標で関西私学でトップだ。
日大や立命館の圧倒的な発展は、すべて大学の規模拡大からきたものだ。
早稲田大学は戦前には私学最大だった規模を奪われ、スポーツや芸能芸術などでも日大などに
大きく追い上げられている。順調に増員していれば、すべての部門でダントツトップになれていたはずだ。
今からでも遅くはない。学生総数は増やしてはいないが減らしてもいない。1学年13000名の学生総数を
備えてほしい。
【早稲田大学の定員拡大の施策について】
①現在の早稲田大学学部の規模を政経法★商社学理工の
上位学部増員によって、1学年13000名とする。東大の四倍、慶應の二倍の規模によって
優位を保つために必須であり、これは学科の新設などで可能である。
②女子医大や薬科大、芸術大、農業大などとの合併があるが、これは相手のあることなので
早稲田独自の意思だけではできない。しかし共同学部設置が可能になったので、
女子医大との「男子医学部・看護学部」の設置などは積極的に行うべき。
③最有力な手段となるのは、「全国展開」のところで説いたように、
「大阪早稲田大学」や「横浜早稲田大学」のように全国の有力地点に別法人の
分校として、新しい「早稲田大学」を設置することである。地方であれば、
自治体の援助も得られる。★「大阪早稲田大学」「横浜早稲田大学」
についてはこの方法で絶対に実現すべき。 ★大阪については大阪市立大と大阪府立大を
公設民営化で引き受けて大阪早稲田にすべきだろう。
さらにこの方法であれば、地方の早稲田大学は東京の本校とは別法人なので、お互いに
希少性を失わずにすむという利点もある。