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愛知県内の大手病院で昨秋、エイズウイルス（ＨＩＶ）感染が判明した三十代の看護師が退職に追い込まれて
いたことが分かった。看護師は「病院幹部から看護師としては働けないと言われ、退職強要と受け止めた」と
話している。病院側は「退職を求める意図はなかった」と、退職勧奨を否定している。
国の「職場におけるエイズ問題に関するガイドライン」では、ＨＩＶ感染者を差別しないよう求めているが、
医療現場は対象外とされている。医療現場向けのガイドラインは策定の必要性が指摘されてから十五年以上たって
も整備されておらず、国の不作為が今回のような問題を引き起こす一因となっている。
看護師と病院側によると、看護師は昨年九月、勤務中に過労で倒れ、院内で治療を受けた。その際、病院側は
本人に断らずに採血検査をし、ＨＩＶ感染の疑いが判明。翌日、看護師は別の医療機関で詳細な検査を受け、
感染が確定した。エイズは発症していない。
看護師は、別の病気を理由に休暇を取った後、同十月中旬に感染確定の診断書を持参。最初は主に副院長と、
二回目からは当時の職場だった施設の副施設長と数回、就労について話し合った。
その際、看護師は治療後の職場復帰に支障がないことを明記した診断書を示したが、副施設長は「うちでは
看護職は続けられない。運転や配膳（はいぜん）の仕事はあるが、差し迫って人が必要なわけではない。他の
理解ある病院に面倒を見てもらっては」と発言。看護師は同十一月末、副施設長に「退職を強要されたと受け
止めている」と伝え、辞表を提出した。
ＨＩＶは輸血や性行為を介し感染するが、日常生活では感染しない。適切な治療を受ければウイルスが激減して
発症を抑えられ、米国などでは感染後も勤務を続ける医療関係者は珍しくない。
東京新聞 2010年4月30日 朝刊
URLﾘﾝｸ(www.tokyo-np.co.jp)
やはりHIV感染者は疎外され、他人にうつす可能性が0％ではないので、理解頂くために退職されることになる。