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それを受けてジャパンタイムス紙が同月２０日付けで、
曽根氏の真意を取材し、
《自分の意図は、異なる人種の人々に「本人の選択による住み分け」を勧めることだった》と説明した。
具体例として《ペルーの首都リマなど南米の都市では、
日系人専用の移住地（dedicated colonies for Japanese）がある。
そこでは、日本語や日本文化が損なわれずに残っている。
日本にもブラジル移民のコミュニティがあり、これらの共同体は
ほぼ自然に湧いて出たものだが、いずれも隔離はされていない。
人々は、そこに住みたいと思うから住んでいるのであって、出るも入るも本人の自由である。
私は、本人の選択による住み分けは、何ら悪いことだとは思わない》
という意味の自説を話した部分がある。
それに対しアンドレー・コヘイア・ド・ラーゴ在京ブラジル大使が
右のような英字反論文をジャパンタイムス同月２５日付けで発表した。
(中略)
２月２０日付のジャパン･タイムス紙は、曽野氏が問題となった最初の記事の趣旨を説明する試みを掲載する。
その中で同氏は南アメリカに於ける日系移住者専用の植民地について言及している。
同氏はまた、日本国内に｢ブラジル人移住者用のコミュニティーが存在｣し、
彼等は自ら進んでそこに居住していると述べている。
これはブラジルに住む日系人にとっても、日本に居住するブラジル人にとっても
事実の歪曲だと言える。
一世紀以上も前に日本人がブラジルに移住し始めてから、彼等は
より恵まれた環境を求めて特定の都市または地域に向かう傾向を見せた。
ブラジルに渡った日本人移住者は全国に散り、
ブラジルの文化を身に付け、現地の人と結婚して子孫をなした。
要するに彼等は祖先の文化を放棄することなくブラジル社会に溶け込んだのである。
日本を含む海外各国から移り住んで来た人々は、
外国人が各々の祖国の文化遺産を保ちつつも完全なブラジル人となり得る、
真の意味での多文化国家としてのブラジルを築き上げる事業に貢献したのである。
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