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一部の関係者の間で、「米国株暴落説」が囁かれ始めた。
50年以上、相場の動きを見ている国際エコノミストの今井澂（きよし）氏のもとには、大物ヘッジファンドからこん
な声が届いているという。
「米国株は、夏以降、怪しくなる気がするんだ。オバマ大統領の求心力も低いし、時と場合によっては、不意打
ちを食らうように急落したブラックマンデーの再来ということも考えられるね」
ブラックマンデーとは、1987年に起こったニューヨーク株式相場の大暴落のこと。
10月19日の月曜日、ダウ平均は一気に2割以上も下落。
史上最大規模の暴落となり、世界同時株安を引き起こした。
現在の相場は当時と類似している点がある。87年当時も金融緩和で相場はジャブジャブだったのだ。
「ブラックマンデーの引き金は、緩和の引き締め観測でした。今回もイエレン議長は10月に緩和を終了し、来年
には利上げに踏み切るといわれてます。今は人類未到の異次元の緩和状態。急激に引き締めるようなことが
あれば、とんでもないことになります」（準大手証券のストラテジスト）
緩和終了の10月ごろがいちばん危ないという。
バブル崩壊の予兆は、意外なところに表れ始めた。イエレン議長も指摘したツイッターの株価だ。
「SNS株が最近になって下がってきていて、この動きが1929年の大恐慌前のときのダウ平均の動きと似通って
いるんです」（ブルームバーグ・ニュースのワシントン支局の山広恒夫記者）
ツイッターは金融緩和の恩恵を特に受けた銘柄。株価は急騰し、バブルの象徴と言える。
そうした株価が下げ始めると、投資家は恐怖心を抱き、売りが売りを呼ぶ展開になりやすい。
そして全体の相場は崩れる。
朝日新聞ｄｏｔ．[2014/8/15 07:00]※週刊朝日 2014年8月22日号より抜粋
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