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2014年5月8日、各電機メーカーの業績を見ると、家電製品の分野では韓国企業が圧倒的な優位に立っている。
中国企業は課題を多く抱えてはいるものの、日本企業の衰退がもたらした世界的な家電産業転換のチャンスを逃してはならない。
南方日報が伝えた。
最近、日本や韓国の家電メーカーが続々と業績を発表しており、笑った企業もあれば涙を飲んだ企業もあった。
かつて輝かしい業績で世界の家電業界を牽引してきた日本企業は現在、悪化する業績で注目を集めている。
ソニーは1日、2014年3月期の連結当期純損益（米国会計基準）について、2月に公表した予想より200億円多い1300億円の赤字に
なると発表した。営業利益も予想の800億円から260億円に下げた。
日本企業のテレビ事業が低迷するなか、韓国企業は同分野の業績を伸ばしている。
最近、サムスンとLG電子がそれぞれ第1四半期（1?3月）の業績を発表した。サムスンは4月29日、同期の業績を発表。
ハイエンドスマートフォンの需要減退により、営業利益が前年同期比で3．3％減の8兆4900億ウォン（約8200億円）だったものの、
中・低価格のモバイル端末の需要向上やテレビの販売が好調だったため、
売上高は前年同期比3％増の53兆6800億ウォン（約5兆3330億円）だった。
純利益も同比5．86％増の7兆5700億ウォン（約7570億円）だった。一方のLG電子も、4月29日に発表した同期決算によると、
営業利益は前年同期比44％増の5040億ウォン(約500億円)となり、2012年第2四半期以来の高水準となった。