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出生前診断に新手法 費用８分の１、異常発見確率は８割
【岡崎明子】妊娠初期に胎児にダウン症などの染色体異常があるか調べる新たな出生前診断を、昭和大など６施設が
始める。妊婦の血液検査と超音波検査を組み合わせた。今春、国内で始まった新型診断に比べて、費用は８分の１で
すみ、年齢制限も設けないが、異常を見つけられる確率は約８割にとどまる。急速に広がる可能性があり、妊婦への支援
や遺伝相談の充実がより重要な課題になる。
計画しているのは、遺伝カウンセリング体制が整っている昭和大（東京）など大学病院を中心に、国立成育医療研究
センター（東京）が加わる。施設内の倫理委員会の承認を受け、早い施設は１０月中旬以降に始める。検査を受けた母親
や胎児の経過も追い、検査法に問題がないか検証するため、連携して臨床研究の形で行う。正式に実施が決まれば、
参加施設名は公表される見通しだ。
今回の検査は、血液中の特定のたんぱく質の濃度などを測る新しいタイプの「母体血清マーカー」に、超音波で胎児の
首の後ろのむくみを測る検査（ＮＴ測定）を組み合わせ、妊婦の年齢を考慮して染色体異常の確率を出す。妊娠１１～
１４週で検査が可能で、異常を見つけられる確率（検出率）はダウン症で８３％、１８番目の染色体が３本あり、精神遅滞
や様々な発育異常が出る１８トリソミーで８０％という。
URLﾘﾝｸ(www.asahi.com)
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