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新聞、テレビ消滅の危機 主流は「ローコスト・メディア」？
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■大阪の準キー局では「経営統合の動き」
「民放のドンが激白!! 」。
2009年1月26日発売の週刊東洋経済をめくると、何かを睨むような厳しい表情の顔が目に飛び込んでくる。日本テレビの氏家齊一郎取締役会議長だ。
そのインタビュー記事では、テレビ広告はさらに減るとして、民放キー局の中でも生き残るのは2～3社、という衝撃的な見方を披露している。
東洋経済では、この号で、40ページにもわたる「テレビ・新聞 陥落！」というセンセーショナルな大特集を組んだ。
そこでは、テレビ局なら、広告減収や地デジ投資負担から、何らかの再編が進むと予測。
大阪の準キー局同士では、すでに経営統合の動きが見られ、「マスコミ集中排除原則」に守られているキー局にも飛び火する可能性があるというのだ。
新聞業界でも、テレビ局を巻き込んだ再編が進むとしている。