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◇奈良の13高校調査
性的少数者(LGBTなど)への偏見や抵抗感を持っていた高校生の4割以上が、多様な性についての授業を受けた後に認識を改めたことが宝塚大看護学部の日高庸晴教授(社会疫学)の調査で分かった。日高教授らは、授業の普及が差別解消につながるとして、指導上の留意点などをまとめた冊子や授業用のスライドの公開を検討している。【藤沢美由紀】
昨年4~11月、奈良県の高校13校で生徒約2100人に、多様な性に関する50分間の授業を実施。授業の前後で「性別を変えたいと思うことはおかしい」「同性愛は理解できない」など14項目について、そう思うかどうかを尋ね、授業の効果を検証した。
「『ホモ、レズ、おかま』などは差別語だ」という項目では「そう思う」との回答が授業前の39%から授業後には65%に上昇した。授業前に「そう思わない」と答えた生徒のうち、半数が差別語と考えるようになるなど、全項目で、授業前に性的少数者への無知や偏見が感じられる回答をした生徒の4~5割の意識が変わったことが分かった。
調査は厚生労働省のエイズ対策研究事業の一環で、日高教授と奈良県高校人権教育研究会の教員が授業の指導案を作成し、同県内の教員が実施した。
2015年に文部科学省が性的少数者とされる児童や生徒へのきめ細かな対応を求める通知を出し、学校で多様な性に関する講演会を開くなどの取り組みが広がっている。日高教授は「普段から生徒に接する教師が教える方が伝わることもあり、教師自身も学ぶことができる」と指摘する。問い合わせは日高庸晴研究室(hidaka-office@takara-univ.ac.jp)。
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