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ジェネリックに医師の半数以上が不信感
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医薬品の特許が切れたあとに販売される価格が安い後発医薬品、いわゆるジェネリックについて、医師の半数以上が品質などに不信感を持っていて、普及に向けた課題になっていることが厚生労働省の調査で分かりました。
政府は医療費の抑制に向けて、医薬品の特許が切れたあとに販売される、価格が安い後発医薬品、いわゆるジェネリックの使用割合を現在の５０％程度から、２０２０年度までのなるべく早い時期に、８０％以上に引き上げるとする目標を掲げていてます。
こうしたなか、厚生労働省は医師などを対象に行った、ジェネリックについての意識調査の結果を６日開かれた中医協＝中央社会保険医療協議会に報告しました。
それによりますと、病院の医師にジェネリックに対する不信感の有無を尋ねたところ、「不信感はない」と答えた医師が４０．７％だったのに対し、５４．９％が「不信感がある」と回答しました。
そして、「不信感がある」と答えた医師に、その理由を複数回答で聞いたところ、「新薬との効果・副作用の違い」が６７．９％と最も多く、次いで「新薬との使用感の違い」が３８．６％などとなりました。
出席者からは、「多くの医師がジェネリックへの不安を払しょくできていないことが普及に向けた課題になっており、安全性などのさらなる情報提供が重要だ」といった意見が出されました。