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2015.6.6 06:47 SANKEI Biz
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太陽で起きている核融合反応を再現し、原発に代わる次世代エネルギーに－。
そんな研究が茨城県那珂（なか）市で進められている。
実現すれば、海水から燃料が取れ、高レベル放射性廃棄物を出さずに膨大なエネルギーが得られるとされる。
だが、発電所を１基建設するのに数兆円といわれる高コストということもあり、研究には期待と疑問の声が上がる。
那珂市の日本原子力研究開発機構那珂核融合研究所によると、核融合とは軽い原子核同士がくっつき、重い原子核に変わること。
その際に膨大なエネルギーが生じる。
発電する核融合炉では、電子レンジのように電磁波を炉内に当てることで、燃料の重水素と三重水素（トリチウム）を１億度以上に加熱、高速で原子核が飛び交うプラズマ状態を作り出す。
原子核同士が衝突、融合することで、より重いヘリウムと中性子が生じ、その中性子を利用しエネルギーを発生させる仕組み。
核融合発電の利点について、同研究所の鎌田裕博士は「燃料の重水素と、トリチウムを作るのに必要なリチウムは海水から取れる。
燃料１グラムから石油８トン分のエネルギーを取り出せ、原発と同規模の発電ができる」と話す。
またウランを使わないため、数万年の隔離を必要とする高レベル放射性廃棄物が発生しない。
日本は２０５０年代の商業炉運転を目指すが課題は山積している。
安定した発電には、高圧プラズマを通年維持しなければいけないが、現状では最長で２８．６秒にとどまる。
強力な中性子に長年耐えられる炉の材料開発のめどもたっていない。
プラズマ研究者の大阪大名誉教授の長谷川晃さん（８０）は建設費について「原発は一基で約３０００億円だが、核融合炉は数兆円かかり普及は難しい」と経済性の悪さを指摘する。
那珂核融合研究所によると、初期の商業炉の電気原価は、現在の２倍程度との評価もある。
那珂市にＥＵと共同で建設している実験装置「ＪＴ－６０ＳＡ」では、１９年から高圧プラズマの長時間安定を目指す実験を始める。
建設責任者の鎌田博士は「課題は多いが、未来のエネルギーのため夢の技術を実現させたい」と意気込んでいる。
【用語解説】核融合発電
１９４０年代から各国で研究を始め、８０年代から国際研究計画がスタート。
日本、ＥＵ（欧州連合）とほか５カ国が、総事業費約２兆６０００億円をかけ国際熱核融合実験炉（ＩＴＥＲ）をフランスに建設しており、２０２０年代の完成を予定する。
ＩＴＥＲと茨城県那珂市に建設中の実験装置「ＪＴ－６０ＳＡ」の実験結果を基に、各国が原型炉、商業炉の建設を目指す。