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民間調査会社のＭＭ総研が１４日発表した２０１４年度の携帯電話の国内出荷台数は、前年度比３・９％減の３７８８万台にとどまり、３年連続で前年割れした。
スマートフォンが２７４８万台（前年度比７・２％減）と２年続けて減った。しかしフィーチャーフォンやガラケーと呼ばれる従来型端末は１０４０万台（６％増）で７年振りにプラスに転じた。
従来型端末が増加した要因について、ＭＭ総研では、スマホへの移行が一巡したのに加え、スマホの割高な料金プランが敬遠されたとみている。
ただ大手携帯電話事業者から回線を借りて独自サービスを提供する仮想移動体通信事業者（ＭＶＮＯ）による格安スマホの人気がさらに高まれば、スマホ需要は再び増加に転じると予想。
１５年度は４％増を見込んでいる。
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