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〔兜町ウォッチャー〕日本株の攻防、海外勢の売り／国内勢の買いが激突
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［東京 １３日 ロイター］ - 日本株が荒い値動きを続けている。３連休明けの東京市場で日経平均 は原油安によるリスクオフの売りで一時３５０円を超える下げとなったが、
日銀による上場投資信託（ＥＴＦ）買い入れなどを背景に、終値は１１０円安まで値を戻した。海外勢の売りに対して、
国内勢の買いが対抗する構図となっている。需給上の攻防も２０１５年の大きな注目ポイントになりそうだ。
＜高水準の投機ポジション＞
１３日の日経平均は、寄り付きで１月７日以来、３営業日ぶりとなる１万７０００円割れとなり、下げ幅を３６９円安まで広げる場面があった。原油価格が下げ止まらない中で、
海外短期筋を中心とするリスク回避の動きが強まったためだ。
ＢＮＰパリバ証券・株式・派生商品統括本部長の岡澤恭弥氏は「日本株はグローバルシクリカル（世界の景気敏感株）であるうえ、
リクイディティ（流動性）が高いため、リスクオフが強まると真っ先に売られやすい」との見方を示す。
リスクオフの一因となっている原油安は、将来的に国内経済のポジティブ要因になるが、短期的にはヘッジファンドなどのリスク許容量縮小や損失補てんに伴う株売りにつながりやすいという。
米商品先物取引所委員会（ＣＦＴＣ）によれば、ヘッジファンドなど投機筋の動向を表すとされる非商業部門の買い越しポジションは、
１月６日時点で４万３２９７枚となっている。１２月３０日時点の４万５３０４枚からは４週ぶりに減少に転じたが、２０１４年７月以来となる４万枚台を維持したままだ。
「現時点ではポジション調整の範囲内で、積極的に売りに傾いているわけではない」（みずほ証券・マーケットアナリストの楊為舟氏）との声はあるが、
原油価格の下げ基調やギリシャの政局不安など外部のリスク要因には事欠かず、昨年末にかけて積み上げた短期筋の買いポジションが解消されれば、日本株は下げピッチを速めかねない。
＜黒田バズーカ２帳消しの可能性も＞
テクニカルでは目先の下値めどとして、１２月１７日安値の１万６６７２円が意識されている。同水準を下回ると１２月８日高値（１万８０３０円）と
１２月２９日高値（１万７９１４円）のダブルトップを形成し、短期的なピークアウトを示唆するためだ。同水準には７５日移動平均線（１万６６４９円９８銭＝１３日時点）もあり、
下値支持線として作用する可能性もある。
一方で、同値水準を下回るとめどがなくなり、売りが加速するとの指摘がある。国内証券の現物株トレーダーは、
日本株に対する中長期的に強気な見方は不変としながら「１７日安値を下回った場合には、短期的に仕掛け的な売り圧力が増し、
黒田バズーカ２以前の水準となる１万５６００円近辺まで逆戻りする可能性を頭に入れておいた方がよい」と警戒していた。