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高齢化で輸血の需要が増す中、必要量が最も多くなると予測される平成39年に、献血者が約85万人分不足することが日本赤十字社の試算で分かった。
厚生労働省と日赤は1月から、「20～30代の若年層への啓発を強化したい」としてフィギュアスケートの羽生結弦選手をキャンペーンに起用し、呼びかけを始める。
東京都の24年調査によると、輸血用血液製剤の約85%は50歳以上の患者に使用されている。
日赤が将来の推計人口を使って計算したところ、輸血用血液製剤の医療機関への供給量は39年にピークを迎え、延べ545万人の献血者が必要となることが分かった。
しかし、少子化などにより献血者が減ることから、延べ約85万人分が不足する見込みだという。
昭和60年度に延べ876万人いた献血者は、平成19年度に過去最低の延べ496万人にまで減少。
その後、集団献血に協力する企業の増加などにより回復し、25年度は延べ516万人だった。
日赤は4年前に初めて将来予測を公表し、39年に約101万人分が不足すると試算。
献血率の増加などにより、今回の試算では不足分は約16万人分減ったものの、いまだに大きく不足している。
献血が可能な年齢は16歳～69歳までだが、特に若年層の献血者の割合が低くなっている。
25年度の10代の献血者(延べ数)は10代全体の6・3%、20代は7・2%、30代は6・7%にとどまっている。
そこで、日赤は32年度までにそれぞれ7・0%、8・1%、7・6%に引き上げるとの中期目標を設定。
日赤血液事業本部の千葉泰之広報担当参事は「小学生に血液センターを見学してもらったり、
職員が命の大切さについて教える出張授業を行ったりして、若年層に献血の重要性を伝えていきたい」としている。
URLﾘﾝｸ(www.sankei.com)
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★1の立った日時：2014/12/27(土) 22:52:18.27
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