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「当初は行き過ぎたインフレを心配していましたが、杞憂に終わりましたね」
全国約300店のスーパーマーケットのPOS（販売時点情報管理）データから店頭価格を毎日算出する
「日経・東大日次物価指数」。指数を開発した東京大学の渡辺努教授はこう話し、肩を落とした。
物価水準を算出する指数では、総務省が毎月発表する全国消費者物価指数（CPI）が有名だ。だが、CPIでは
1週間以内に価格を下げて戻すような「特売」のデータは反映されない。さらに、全体量の把握を重視しており、
例えばバターから割安なマーガリンに買い替えるような節約も別々の消費者行動として記録される。
東大物価指数はこれらの課題を解決し、「リアルな消費」に近い行動を数値化するのに成功した。
東大物価指数によると、2013年初頭から徐々にマイナス幅が改善し、数値は上昇傾向を続けてきた。
2014年4月の8％への消費増税直後には、対象商品の税込み価格が3.5％台を突破。「増税分を非常にうまく
価格転嫁できたという印象を持った」という渡辺教授。当時はむしろインフレの過熱を懸念していた。
物価下落のスパイラル
だが、その動きはすぐに失速した。下のグラフを見てほしい。スーパー売上高の前年同日比増減を見ると、
4月上旬から大きく落ち込み、秋ごろまでマイナス傾向が続いている。それに呼応するように、税込み価格も
じりじりと下落。商品が売れないので特売や値下げを繰り返し、全体の商品価格が下がるという
負のスパイラルに陥った。
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