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２０２０年東京五輪・パラリンピック組織委員会の森喜朗会長は３日、都内で開かれたシンポジウムに出席し、
当初の会場計画を見直さない場合、都の開催準備基金４千億円では資金が不足する恐れがあるとの見方を示した。
立候補ファイルによると、都は１０会場を新設するなど計１５３８億円の費用を見込む。
ただ、建設需要の高まりで整備費増加が見込まれ、舛添要一知事は会場計画の見直しを表明している。
この日のシンポジウムで、森会長は「（猪瀬直樹前知事が招致段階で）４千億円あるとやっていたが、
本当に足りるのか。全然違う」と述べた。
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