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慰安婦問題や原発事故調査をめぐる「吉田調書」報道について、11日に謝罪会見を行った朝日新聞。
だが、吹き荒れる逆風はまだまだ収まりそうにない。
14日には、約2年前に任天堂・岩田聡社長のインタビュー記事を実際には取材せず、
企業ホームページの動画を参考に書いていたことがわかり、朝日新聞上で再度のおわび記事が掲載された。
同紙の記者のひとりは「次から次へと不祥事が発覚し、もう怒りを通り越してあきれるしかありません。
上層部は謝罪したことで幕引きを狙ったようですが、会見以降も解約の電話が後を絶ちません。
広告出稿を渋るクライアントも続出していて、創業以来の危機に直面しています」と話す。
ついには12日放送の『情報ライブ ミヤネ屋』（読売テレビ）で、コメンテーターのガダルカナル・タカの口から
「これだけ誤報が続くと、朝日新聞は、オレの中では東スポの下ぐらいのイメージなんです」と“東スポ以下発言”まで飛び出す始末。
そんな朝日新聞に、ライバル紙や週刊誌は連日ネガティブキャンペーンを絶賛展開中だ。
週刊誌デスクは「とにかく朝日を叩くとアホみたいに売れる。ここ5年で一番売れていると言っても過言ではない。
昨年は息子が逮捕されたみのもんたを叩くと雑誌が売れたが、今年は間違いなく朝日。今後も大展開していくつもりだ」と話す。
だが、こうしたネガティブキャンペーンがめぐりめぐって自らの首を締めることにもなりかねないという。一般紙の販売担当部員が警鐘を鳴らす。
「不買運動もあり、朝日新聞の部数が急激に落ちていることは事実。だが、朝日を解約した人が他紙に乗り換えるかと言ったら、それは違う。
新聞購読自体をやめてしまい、ネットのニュースサイトに加入するケースが増えている。いわゆる活字離れ。
弱った朝日をみんなでイジめているが、いずれブーメランとなって業界全体に跳ね返ってくるでしょう」
紙媒体同士で“自傷行為”を行っているということか……。
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