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6日放送の「スーパーニュース アンカー」（関西テレビ）で、独立総合研究所社長で
作家の青山繁晴氏が朝日新聞による慰安婦報道の一部記事取り消しの核心に迫った。
番組では、朝日新聞が5日の朝刊に掲載した慰安婦報道の一部記事の取り消した件を取り上げ、
自民党の石破茂幹事長が今回の件を国会で議論する可能性を示唆したことをも伝えた。
朝日新聞の一部記事の取り消しは、1982年から16回にわたって取り上げた吉田清治氏の証言を虚偽だとして取り消し、
さらに90年代初めの記事の一部で女性を労働力として動員するための「挺身隊（ていしんたい）」という組織を、
当時は研究が乏しかったためという理由で、慰安婦と混同していたことを認めた。
その上で朝日新聞は、「慰安婦として自由を奪われ女性としての尊厳を踏みにじられたことが問題の本質だとして、
今後も変わらない姿勢で慰安婦問題を報じ続ける」とした。
青山氏は「朝日新聞の言っている一部記事の取り消しは、そんな生やさしい間違いではない」と、厳しく批判。
それは、朝日新聞が研究が不十分だったとする挺身隊も「勤労挺身隊で、こんなの別に研究とか深くなくても映画とかでも普通にやってますから」
「慰安婦と全く関係ないっていうのは、別に朝日新聞に教えて頂かなくても、研究が深まらなくても誰でも知っている」と切り捨てた。
また、吉田氏についても「病的な嘘つきとしか思えない」と吐き捨て、韓国の女性を強制連行したという
全く事実がない吉田氏の証言を裏付けもせず、朝日新聞が報道したとして、批判した。
今回の「朝日新聞の謝罪なき訂正報道」に対して、事実無根の従軍慰安婦という言葉によって名誉を汚された日本国民を救うおうとしたのではなく、
朝日新聞を救おうしたことが一番深刻なモラルハザードであると批難した。
さらに青山氏は「こんなでたらめな記事を書いた植村隆さんという記者を擁護して、
この記者は何も悪いことはない」と朝日新聞が報じていることを槍玉に挙げた。
「植村記者の取材過程において、韓国と韓国の一部の人（植村氏の夫人が韓国人で母親が韓国の反日団体の幹部であるという）
と結託するようなことがあったんじゃないか？という疑惑こそが問題の本質。そこから目をそらそうとしている」と、朝日新聞の訂正報道の核心に迫った。
最後に「朝日新聞の終わりの始まりだと思います」と切り出し、「反日報道で大きな部数を誇ってきた新聞社の終わり、
朝日新聞は自分を救おうと思ったんでしょうけれども、決定的なダメージになりますよ」と語った。
URLﾘﾝｸ(news.livedoor.com)
【慰安婦誤報】朝日新聞関係者「安倍政権発足後バッシングが加速し、苦情や抗議活動、不買運動が連日展開され部数を大幅に落とした」★５
ｽﾚﾘﾝｸ(newsplus板)