10/03/27 16:36:51
解除における側面においても，同じように考えることが出来ます。
解除においても，所有権の要素の一部のみが変動することがありうるのです。
具体的には，次のようなことです。
解除による所有権変動もまた，使用・収益・処分の全ての側面において存在しています。
さて，Ｃは単なる賃借人であって，その目的物を使用するのみです。
ならば，「Ｃを害さないため」に，Ｃとの関係で，
解除による所有権変動の全部を無効として扱う必要はないのではないでしょうか。
つまり，解除による所有権変動のうち，単なる賃借人のＣに対抗できないのは，
利用に関する部分のみで充分なのではないでしょうか。
他方，収益・処分に関する部分についてはＣに対抗できるといいでしょう。
それによってＣが害されないからです。
結論として，ＡＢ間の売買は有効と扱われる（解除が無効として扱われる）わけではなく，
解除は有効でありＡは所有権者であるが，
Ｃの保護のため，その所有権の一部のみについてはＣに対抗できない，ということになります。