08/05/06 20:36:25
[編集] 立教大学の対応
立教大学では、当該人物の最低7年間にも渡る長期的な誹謗中傷行為に対し「当該人物の自主的な退場」は見込めないと判断、
訴訟手続きに入ることを明確化し、現在、確認作業を継続中である。特に、法学部などは前年比８割弱程度の受験者比率を示して減少しており、
当該人物が法学部／ロースクールの誹謗中傷に全力を注いで証拠も完全に保全されていることから、この分野での被害届を警視庁池袋署に提出。
池袋署では、更なる証拠が必要として、大学関係者、基地外明治工作員対策有志総出で当該人物の誹謗中傷行為を抽出している。
個人特定も行われたが、いまだ謎の部分が多く、確定事項とは言えないことから、個人情報を警視庁に提出するにとどまる。
が、有力な証拠として逮捕に結び付けられる可能性は高い。