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本文が長くて書き込めなかったけど(あとはソース元へ)
期間従業員のリストラを発表した大企業の経営陣がこう話していたと、ある経済ジャーナリストが暴露する。
米国金融危機のあおりで一気に冷え込んだ消費。人員削減は苦渋の選択だったように見えるが、なんの
なんの、大企業はまだまだ懐に内部留保やキャッシュを十分ため込んでいるのだ。
一覧表は、期間従業員や派遣社員、請負社員などの削減を決めた大手８社の“金持ち度”だ。直近の
有価証券報告書（四半期、半期含む）に記載された内部留保（利益剰余金）や、現金、定期預金、流動性の
ある有価証券の金額は、兆円単位の数字がずらりと並ぶ。今でこそ各社が業績の下方修正や赤字を連発
しているが、思い返せば、その多くは、０８年３月期決算で過去最高益を上げるほどウハウハだったのだから
当然だ。好業績に合わせて、役員報酬もどんどん膨らんだ。
◇企業名／内部留保／現金、定期預金など／役員報酬（平均）
◆キヤノン／２兆９０５０億円／８８７３億円／５００４万円
◆トヨタ／１２兆６６５８億円／２兆５８４５億円／１億２２００万円
◆日産／２兆８２０４億円／５０３９億円／３億５５８３万円
◆ホンダ／５兆３６２９億円／９５４４億円／６０５７万円
◆ソニー／２兆８５０億円／１兆１７６１億円／２億８９８６万円
◆シャープ／８３４１億円／３２７０億円／１億１０３０万円
◆東芝／７１６６億円／２６６７億円／６０８７万円
◆コマツ／７９１１億円／７７４億円／１億３５７１万円
▽ソース：ゲンダイネット（Infoseekニュース） （2008/12/21 10：00）
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