08/07/09 07:01:24 XtSVr1Va0
スポンサーへの問い合わせは間違いなく効いている。
現在広告掲載されているのは違約金発生する可能性もあるので
すぐにはやめられない事情もあると思う。
でも、どんどん自社広告になっていく状況を見ると、
スポンサーが降りていってるのが一目でわかる。
すでに掲載のあった企業には、既女の方々中心として掲載理由問い合わせと、
何が起こっているのかを教える電話が入っているので、
掲載したことで何が起こるかわかった以上、今後そのスポンサーからの広告出稿は望み薄いし、
新たに出稿企業募るのもこのご時世簡単じゃない。
枠買いしている代理店が持て余すことになって、持ち枠格安で
クライアントにオファーしたところで、そこを買ったクライアントから
掲載後に既女の方々から電話が入るから、事前に事情を話さずに枠を販売することも
できないし、そうなれば買い手はまずつかない。
企業だって貴重な広告費つかって、不買運動にまで発展する懸念がある
媒体に広告打つほど馬鹿じゃない。
代理店だって事情話さないで広告枠販売してあとでクライアントからクレーム
入って取引停止にでもなったらたまったものじゃない。
結果、良質なクライアントほどこの媒体を避けるようになっていく。
それがこの結果。
数年前の資料だけど、全国紙朝刊全面（15段）１ページで正規掲載料2000万弱の金額だから、
この収入が減るのは絶対に痛い。朝刊一回発行するだけで億単位の金が入っていたのだから。
だから今後も新聞に広告が掲載された企業に向けて、広告掲載理由を聞いてみましょう。
未成年買春を奨励する企業に協賛する理由を聞かせていただければと思ってお電話差し上げました、と。
あくまで粛々と。感情的になったら負けです。