09/01/09 08:50:40 VNLPmIUb0
満を持して、事実をお伝えしたいと思います。
一部報道機関の記事に”削除を拒否”との表現がありますが、これは事実と異なっています。
ＩＢＭから、加入しているプロバイダー経由で、住所氏名をＩＢＭ宛て連絡せよとの文書が郵送されてきました。
この文中には、応じない場合法的手続きを取る等威圧的とも受け取れる文言があります。
私は、住所氏名をＩＢＭに開示することにより、無用なトラブルに巻き込まれることを恐れ、手紙を返信しませんでした。
今回の報道での”削除を拒否”というのは、おそらく手紙を返信しなかったことを指しているのではないかと思われます。
確かにファイル交換ソフトを用いて、神奈川県下の公立高校全生徒の名簿約１１万名分が含まれているファイルをダウンロードはしたものの、自ら進んで積極的に拡散をした事実がないにもかかわらず、あたかも犯罪者と同列に扱われることに深い違和感を感ぜずにはいられません。