09/12/15 15:30:32 O
>>680
一昨年に改正された新暴対法に拠って、組員及び組長の企業舎弟が起こした経済事件は組全体のシノギとして見なされる様になった。
組本部には家宅捜索が行われ、組長に対しての使用者責任の追及も可能となる。
従って、組から絶縁処分が即座に下されるが、法的な抜け道として、組長直属の裏若衆、及び組幹部の企業舎弟、またフロント企業の場合はこの限りでは無い。
09/12/15 15:30:32 O
>>680
一昨年に改正された新暴対法に拠って、組員及び組長の企業舎弟が起こした経済事件は組全体のシノギとして見なされる様になった。
組本部には家宅捜索が行われ、組長に対しての使用者責任の追及も可能となる。
従って、組から絶縁処分が即座に下されるが、法的な抜け道として、組長直属の裏若衆、及び組幹部の企業舎弟、またフロント企業の場合はこの限りでは無い。