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2014年度通期の総出荷台数は、前年比3.9%減の3,788万台となった。
MM総研は、2014年度通期(2014年4月～2015年3月)の国内携帯電話端末の
出荷台数調査結果を発表した。
それによると、スマートフォン出荷台数は2,748万台(前年度比7.2%減)となり、2,972万台を
出荷した2012年度をピークに2年連続で減少した。総出荷台数に占めるスマートフォン
出荷台数比率は72.5%(前年度比2.6ポイント減)となった。
フィーチャーフォン出荷台数は1,040万台(6.0%増)となり、出荷台数比率は27.5%(2.6ポイント増)
となった。スマートフォン出荷台数が年間100万台を超えた2008年度以降、フィーチャーフォン
出荷台数が前年度を上回るのは2007年度以来となった。
フィーチャーフォンが根強い支持を集めている理由として、①フィーチャーフォン利用者に
とってはスマートフォンの月額利用料金が高い、②同ユーザー層にとって必要な機能は
フィーチャーフォンで揃っている、③スマートフォンに買い替えたユーザーが再び
フィーチャーフォンを購入する比率が増加した、の3点と同社では分析している。
また、スマートフォンの出荷台数減少要因は、①フィーチャーフォンからスマートフォンへの
移行ペースが鈍化、 ②現在利用しているスマートフォンの機能・性能が大半のユーザーを
満足させる基準に達したこと(買い替えの必要性が低下)の2点であると分析。さらに、
ライフスタイルと消費行動において、携帯電話に対する支出の見直しとスマートフォン本体
ではなく、スマートフォンを活用したサービスへの興味関心が高まった結果と分析している。
一方、2014年度のメーカー別出荷台数シェア1位はAppleであった。2012年度以降3年
連続1位となり、出荷台数は1,541万台(前年度比6.8%増)となった。総出荷台数に占める
シェアは40.7%、スマートフォン出荷台数シェアは56.1%となった。2013年9月にNTTドコモが
iPhoneの販売を開始しており、2014年度は1年間を通して大手3キャリアが同端末を販売
した初めての年度となった。そのため、Appleの台数・シェア拡大は順当ではあるが、
微増に留まったとしている。
そして、MM総研では、2015年度のスマートフォン出荷台数は前年度比4.1%増の2,860万台
(スマートフォン出荷台数比率75.1%)と予測した。それ以降は、2016年度3,080万台(同77.6%)、
2017年度3,000万台(78.9%)、2018年度3,020万台(80.3%)と予測している。
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