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ウィキペディア誕生から20年、今や「もっとも信頼できる」サイトに？
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「ウィキペディアが最も信頼できるサイトになりつつある」と米紙
先月のIPO以来、新ビリオネアとしてアメリカで話題になっているルミナー社（自律走行車のセンサー開発）の25歳CEO、
オースティン・ラッセル氏も「自分の知識はウィキペディアとユーチューブから」と発言するなど、
デジタルネイティブのZ世代には、情報を獲得するにあたり、ひじょうに大きな存在となっている。
ウィキペディアも「信頼できる情報源」を目指し、開始以来さまざまな改良を重ねてきた。
その結果、誕生から20年にして「オンライン上で最も安全な場所として認められつつある」とワシントンポスト紙が報じた。
ワシントンポストによると、近年ウィキペディアは正確な情報を発信するためのルールがさらに増している。
記事には情報源や参考文献などがつけられ、新たな編集者が情報を変更するのに制限を設けるため、
ページを保護およびロックする機能を搭載。
編集者は内容のクレームに対して情報源を要求でき、虚偽情報を排除できる設定になっている。
また頻繁に誤った編集を行う者は使用禁止の対象となる、などだ。
また1トピックにつき重複ページがある場合は削除され、1ページ完結で説明が終わるので、
ソーシャルメディアと比べて、フェイクニュースが拡散、炎上しにくい設定になっているという。
11月の大統領選挙結果に関しても、何千もの誤解を招く記事がフェイスブックで出回ったとされるが、
ウィキペディア上の記事は1つだけだった。
この結果、近年GAFAなどビッグテック企業ではウィキペディアを「ファクトチェック」用として活用するようにもなった。
2018年より米フェイスブックやユーチューブは、ウィキペディアの関連記事のリンクを提案することで、
それぞれのプラットフォームで炎上し蔓延しているフェイクニュースの正誤の判断ができやすいようにしている。