23/03/27 17:17:08.43 0.net
■女性の回答者は「40歳以上」や「就業経験10年以上」が極端に少ない
映画界のジェンダーギャップや労働環境の改善に取り組む一般社団法人「Japanese Film Project」（以下、JFP）は3月13日、「日本映画業界における労働実態調査2022- 2023」のアンケート結果を公表した。
冒頭であげた訴えは、この調査の自由記述欄に寄せられた被害の一例だ。回答者685人から上がった事例の中には、性行為の強要や「殴る」などの暴力行為も含まれており、ハラスメント被害の深刻な実態が浮かび上がった。JFPがインターネット上で公表した資料では、弁護士や臨床心理士など専門家による見解や分析、被害を届け出られる相談窓口なども紹介されている。
回答者685人のうち、女性は38%、男性は57%、「回答しない」は5%だった。そのうち年齢や就業年数を見てみると、女性は「40歳以上」や「就業経験10年以上」が極端に少なく、それとは対照的に、男性は「40歳以上」や「就業経験10年以上」が多い結果となった。
ジェンダーバランスに大きな偏りが見られるこの結果から推測できるのは、男性中心的であり、女性がキャリアを築くのが難しい映画界の現状だ。
アンケートでは、ハラスメントや性被害について「沢山ありすぎる」「多すぎて書けない」といった意見が複数あったこと、また、「学生の映画科にもレイプ文化がある」など学びの場でも性加害が起きているという声もあり、業界全体に深く根付いた問題であることが伺える。