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【ニューヨーク＝小林泰裕】複数の米メディアは１５日、電気自動車（ＥＶ）大手テスラが従業員の１割以上を削減する方針だと報じた。約１４万人が働いており、１万４０００人超が対象となる可能性がある。米国のＥＶ需要失速と中国の競争激化により、テスラは業績が悪化している。
報道によると、イーロン・マスク最高経営責任者（ＣＥＯ）は従業員に宛てたメールで、「組織を徹底的に見直し、全世界で従業員数を１０％以上削減するという難しい決断を下した」と説明したという。コスト削減と生産性の向上を理由としている。
テスラの従業員は過去３年間で倍増しており、事業の拡大が追いつかなかった可能性がある。２日に発表した１～３月期の販売台数は前年同期比９％減となり、約４年ぶりに前年実績を割り込んだ。
読売新聞 2024/04/15 20:47
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