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昨年２月６日、トルコ（テュルキエ）南部とシリア北部一帯をマグニチュード（Ｍ）７．８の大地震が襲った。５万人余りが命を失い、数百万人が一瞬で罹災民になった。
韓国戦争（朝鮮戦争）当時、世界で４番目に多くの兵力を派遣した「兄弟の国」トルコに対して韓国人はすぐに助けの手を差し伸べた。愛の実社会福祉共同募金会（以下、愛の実）を通じて地震発生直後２カ月間で集まった募金は１４５億ウォン（約１６億円）に達した。地震発生から１年を翌日に控えた５日、愛の実のイ・ジョンユン・ナヌム事業本部長は中央日報とのインタビューで「現地の罹災民が韓国に対して大きな感謝を感じている事実を必ず伝えたい」と話した。
イ本部長によると、海外災害関連の募金には通常５億ウォン、多くても３０億ウォン程度集まる。２０１１年東日本大震災当時も１２９億ウォンが集まったことを勘案すれば、トルコ・シリア地震には異例にも多くの寄付が集まった。イ本部長は「トルコ・シリア地震は歴代海外災害のうち最も多くの寄付が集まった事例」とし「トルコが『兄弟の国』と呼ばれるところには、昨年韓国戦争停戦協定７０周年だった点などが影響を及ぼしたとみられる」と話した。
このように集まった貴重な寄付は過去１年余りの間、地震被害各地で被災者のために使われた。愛の実は国際救護開発非政府組織（ＮＧＯ）１４０団体余りの連合体である国際開発協力民間協議会（ＫＣＯＣ）を通じて現地で被害復旧支援事業を行う４つの機関（希望の友 飢餓対策・韓国ワールドビジョン・グッドネーバーズ・緑の傘こども財団）を選定して寄付を配分した。
希望の友 飢餓対策は地震で最も大きな被害を受けたハタイ県の住民１万２４４８人に食糧や生活必需品を支援し、児童のための臨時学校を作った。韓国ワールドビジョンは罹災民が必要な食糧と生活必需品を直接選択して購入できるようにＥバウチャーを９５００世帯に配った。
トルコに比べて相対的に国際社会の関心が低かったシリアの罹災民に対する支援も行われた。グッドネーバーズはシリア・アレッポ州２６７世帯のために組み立て式住宅で構成された罹災民定着村「平和の村」を作ったほか、緑の傘こども財団は同州内の飲料水関連の施設を復旧した。イ本部長は「被害地域の場合、外国人は直接接近が難しい場合が多く、現地ＮＧＯとの協力が必要だった」とし「事業実行機関を選定する時、現地ＮＧＯとパートナーシップが構築されているかどうかを重要な基準とした」と説明した。
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