20/09/14 06:47:17.76 8FHN/5/z.net
「ウイルスが武漢の水産物市場ではない、
武漢ウイルス研究所（以下、武漢研究所）で作られたという科学的な証拠を発表する」予定は、予定だ。
「遺伝子の塩基序列は人間の指紋のように識別が可能だ」というのなら、
コロナウイルスが人造であることの立証に、どのように使えるのか？
今のところ、何も証拠の発表がない。
今のところ、イェン・リーモン（?麗夢、Limeng Yan）博士を、
科学者ではなく、（科学者を騙る）野次馬に分類しておくしかない。
【米国】中国製の基盤から米粒ほどのスパイチップが発見される サーバーが異常な通信で発覚
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技術的に考えてみよう。
そんな万能盗聴ハードウェアなど作れるだろうか？
まず、盗聴の対象となるデータが通過するところに取り付けなければ、盗聴はできない。
次に、盗聴したデータは、外に取り出せねば意味がない。
だから、盗聴したデータは通信回線などとも接していなければならない。
で、ある程度、大量の盗聴をすれば、当然、通信性能にも影響が出てくる。
余計な通信を混ぜれば、本来の要求仕様を満たせなくなる。
一方で、キルスイッチを仕込む程度なら容易かもしれない。
確か、中東でプラントに破壊的な制御をさせて、核燃料の製造を妨害したときに使われた手法だ。
この時の媒体は、ＵＳＢ機器に付属したデバイスドライバに仕込まれたウイルスソフトウェアだった。
不法な挙動をさせるには、むしろ、ソフトウェアに不正を混ぜ込むほうが簡便だ。
今や、多くの制御システムが、通信を通じて、大半の制御内容を書き換えられる仕様になっている。
また、外部からの遠隔管理を可能にするために、制御情報の大半が、通信回線から取得可能だ。
さらに、不満の多い「更新」で不正の痕跡すら、通信回線を通じて遠隔消去できる。
しばしば、ＯＳの更新で、不本意な更新をされてしまい、
ユーザーのクレームが殺到する事態となっていることは周知の通りだ。
ＧＡＦＡの提供する更新の多くは、ユーザー側で拒むことも、
更新を取り消してヴァージョンダウンを選択することもできない仕様となっている。
位置情報などを含めて、サーバーに提供された個人情報が、
ユーザーにとって不利益となるかもしれない二次利用をされている可能性は濃い。
営利企業側が管理する人工知能は個人情報利用を営利の最大化を目的としてプログラムされており、
必ずしも、倫理規定や個人情報の提供者の利益に相反しないように運用するようプログラムされているとは限らないからだ。
例えば、企業利益を最大化する手法は、好ましい顧客を呼び込む手法だけでなく、
好ましくない顧客への嫌がらせをする手法もある。
しかし、そういった企業が生活に必要不可欠な公的インフラに近い存在であった場合、
例え、直接的には人工知能が自動的に判断していたとしても、
そのような反倫理的な企業行動は、極めて重篤な人権侵害に相当する。
米国「中国はスパイチップを仕込んでいる！」Apple「ないよ」Amazon「ないよ」SuperMicro「なかった」
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