16/09/28 19:22:32.19 CAP_USER.net
（>>1の続き）
慶州地震：本震が起きる可能性、韓国の専門家はどう見るか
「可能性は低いが地質調査なしに予測不可能」
東西方向の断層については意見分かれる
「地震警報システムなど現実的な対策が急務」
東京大学の笠原順三名誉教授の主張に対し、韓国の専門家たちは「可能性は低いと考えられるが、地震発生について断言できる人は誰もいない」との反応を示した。多くの専門家は「地質調査を行わない限り、いかなる主張も検証が困難な状況にあるだけに、現時点では地震警報システムを改善するなど、現実的な対策が急務だ」と指摘している。
釜慶大学地球環境科学科のカン・テソプ教授は「歴史的に、韓半島（朝鮮半島）の各地で地震が発生した記録が残っているため、いつでも再び地震が発生する可能性はある」としながらも「可能性は常にあるが、現時点では笠原教授が主張するような強い地震の可能性は低いと思う」と話した。韓国地質資源研究院（地質研）のソン・チャングク地震災害研究室長も「今月12日に慶尚北道慶州市でマグニチュード（M）5.8の地震が発生して以降、余震などを通じ、地殻に及ぼす力が次第に弱まる傾向にある。慶州よりもさらに強い地震が発生するとすれば、別の地殻で発生した力によって引き起こされるだろう」と指摘した。つまり、慶州よりも強い地震が発生したとしても、それは今回の慶州地震とは別の地震であり、慶州地震が今後の地震の前兆にはならないというわけだ。
断層の方向についても、韓国の専門家たちの見解は分かれた。ソン・チャングク室長は「これまでの地質研究では、東西方向の断層は慶州周辺には見つかっていない」と指摘した。地質研のイ・ユンス責任研究員も「（韓半島）西側のインドプレートと東側の太平洋プレートが韓半島を押すことにより、南北方向に走る断層が影響を受け、地震が発生する」と話した。だが、イ研究員も「布を押せば、一部に横方向のしわができるのと同じように、東西方向の小規模な断層が生じる可能性も排除できない」と指摘した。
専門家たちは地質調査を通じ、地震発生の可能性がある活断層をまず把握しなければならないと指摘している。政府は来年から、25年間に525億ウォン（約48億円）を投じ、韓半島の活断層についての全面的な調査に着手する計画だ。地質研は、M5.0以上の地震が発生した後、10秒以内に地震が発生した位置や震度を知らせる「地震早期警報システム」を開発している。現在は地震を感知するのに50秒以上かかっている。ソン室長は「従来、2020年までの開発を目標としていたが、慶州地震の発生をきっかけに、さらに前倒しできるよう取り組んでいる」と話した。
李永完（イ・ヨンワン）科学専門記者
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（おわり）