15/12/01 00:34:17.80 jHhUoVo2.net
日本にとって最も危険な国は、北朝鮮ではなく中国だ。
（以下コピペ）
中国の下風で生きるのを拒否したいなら、日本は核武装する必要がある。
今までのように、高度経済成長と強権で政権を維持する手法が採れなくなった
中国政府が政権の求心力低下を対外緊張策で回復しようとする可能性は高い。
長年の反日教育もあり、日本が恫喝外交の対象にされる恐れがあるということだ。
近い将来、日本が維持を望んでも、日米同盟は形骸化する可能性が強い。
たとえ同盟関係にあっても、核戦争の数千万数億の犠牲を覚悟して他国を防衛す
ることに賛成する世論はゼロ％に近いだろう。 留意すべきは、「米国の世論は
常に暴君だ」 ということだ。 米国政府は世論に抗して同盟を守ることはしない。
つまり、米国は自国が攻撃されたときしか核の引き金は引かないということだ。
核を持たない日本は、恫喝に対抗することができないから最悪属国化されるだろう。
更に言えば、MD（ミサイル防衛）なんて不確実な対抗策は気休めにすぎない。
核の脅威に対する確実な防御策は、核武装による抑止力を備える以外にはない。
日本の核武装に対する世界の経済制裁を心配する必要はない。 中国と北朝鮮
と韓国以外の国は、形式的非難はしても、差し迫った脅威に対抗するためと理解し、
暗黙の了解を与える。 米国も同盟義務が軽減されるとして内心歓迎するだろう。
更に、中国周辺国は中国への抑止力として日本の核武装を歓迎するだろう。
日本の核武装は非現実的だなどと訳知り顔で言っている日本人は、日本の核武装を
阻止したい反日勢力が吹聴する欺瞞に騙されている軍事音痴だ。 日本の核爆発実験
には最短１年、兵器化までには最短５年を要すると言われている。 核材料や核実験場
の確保を含めて、日本の核武装を妨げる技術的障害はない。
結論：日本の核武装の可否は、日本国民が属国化拒否の覚悟を持つか否かに掛かっている。
参考１ 核保有の可否をめぐる政府見解としては 「自衛のための必要最小限度の範囲内にとど
まるものである限り、核兵器であると通常兵器であるとを問わず、これを保有することは憲法９条
２項の禁ずるところではない」 （７８年３月、参院予算委員会での内閣法制局長官）答弁がある。
参考２ 中国が「核の恫喝」を日本にかけてきた場合、アメリカの「核の傘」に頼れるのか？
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