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>>1の続き。
韓流業界の一員でもある彼は、日本での韓流の拡散に大きな役割を果たしたものとして、2000年代に衛星放送の導入によって始まった「多チャンネル化現象」を挙げる。
チャンネルが増えたことで、これを埋めるコンテンツが必要となり、「対費用比効果」の面で優れた韓流ドラマがその隙間を埋めたということだ。
林原氏は「そのために、（保守系新聞の）産経新聞の系列会社であるフジテレビが最も多く韓流ドラマを放映する逆説的な現象が生まれた」と話した。
同じ文脈で在日同胞歴史学者の姜徳相（カン・ドクサン）滋賀県立大学名誉教授も昨年のハンギョレとのインタビューで
「今まで日本で行われた韓流は『韓国の映画を見て、食べ物を食べて、音楽を聞いてみたら、思ったよりかなり良かった』という視聴覚的な刺激に過ぎなかった」と評価した。
このような文脈を理解すれば、韓流に熱狂した日本が、なぜいきなり「嫌韓」の流れにいとも簡単にのみ込まれてしまったかがわかる。
2012年8月、李明博（イ・ミョンバク）大統領の独島訪問で両国関係が凍り付いてしまってから、日本社会に眠っている嫌韓感情が本格的に噴出し始めた。
東京の新大久保、大阪の鶴橋などでは嫌韓集会が後を絶たなかった。
日本の警察庁が発表した「治安の回顧と展望」によると、「在日特権を許さない市民の会」（在特会）などが主導し、行進まで伴った嫌韓集会は、昨年だけで120件と集計された。
その後に続いたのは嫌韓ブームだった。
昨年最も人気を博した嫌韓書籍『呆韓論』（2013年12月出版）は、2014年に実用書部門3位（30万部の販売）を、『韓国人による恥韓論』は新書部門9位（20万部）を占めた。
長崎出身で中学時代に、海の向こうから電波が届いていた韓国のラジオ放送を聞きながら韓国に関心を持ったという、週刊東洋経済の福田惠介記者は
「韓流から嫌韓に変わっていく日本社会の急激な変化を見ると、朝鮮民族に対する日本社会の根深い人種差別的な要素が作用したのではないかと思わざるを得ない」と語る。
それによる被害をそのまま受けるのは、日本に居住する60万人の在日同胞だ。嫌韓ブームが続く中、新大久保では大使館、烏鵲橋など、名だたる韓国料理店が相次いで閉店した。
現在廃業に追い込まれた韓国関連店舗は70?80カ所に達し、その数はさらに増える見込みだ。
オ会長が運営するレストランのチェーン店「妻家房」も、李明博大統領の独島訪問以降、全体の売上高が30％も減少した。
オ社長は、その赤字を埋めようと、韓国と日本の建物4棟を売却し、45店舗のうち6店舗を減らした。それでも毎月1000万円程度の赤字が溜まっていく。
ここ2?3年商売が振るわないのを見兼ねて、最近貸主が再契約を拒否している事例も続出している。
オ会長は「ニューカマーは解放前から日本に住んでいた同胞が語る日本の“いじめ”や“蔑視”はあまり経験しなかった。
しかし、今は痛感する。日本に長く住めば住むほど、ここが怖くなる」と話す。
オ社長が最も残念に思っているのは、職安通りの代表的な韓流の店舗である「K - プラス」（K-PLUS）の1?2階に入店していた韓国の食料品店や化粧品店が、昨年閉店したことだ。
その場所には、中国の観光客向けの免税店が入店した。
「あそこは新大久保の顔のような所ですよ。あそこだけは守らなければならなかったのに...。本国の人々は、私たちのこのような事情を知っているのでしょうか？」。
オ会長が苦々しい表情で尋ねた。
>>おしまい。