13/02/22 23:42:29.66 0
◆日韓戦争の軍事的、経済的必然性◆ >>2-3に続く
統一ドイツが1990年代に民族紛争に積極的に介入して欧州における政治大国と
して復活したように、日本が米国の属国から離脱してアジアの政治軍事大国と
して復活するには、核武装（原爆・水爆・純粋水爆・イプシロンのICBM転用）
だけでなく自衛隊の通常兵器の量的質的拡充が必須である。
国防費は倍増～三倍増を想定し空母機動部隊・原潜艦隊・強襲揚陸艦・ステルス
戦闘機Ｆ３（心神）・スパイ衛星・キラー衛星・国産巡航ミサイル・無人攻撃機
（偵察機）レーザー兵器・海自陸戦隊・水陸両用戦車（装甲車）等の量産配備を
進める必要がある。
これらの整備を充実させてアジアでの戦争に介入勝利し、東アジア
新秩序をアメリカやシナではなく、この日本が主導して再構築すべきである。
もちろんインドとの安保条約締結や共同核兵器開発、共同防衛活動、
ASEAN諸国への武器輸出や自衛隊の基地・駐留施設の建設は当然有り得る。
日韓戦争により、日本と経済的に競合する製造業を多数抱える韓国が、戦争や
その後の混乱でその工業生産力（研究施設・製造施設・産業インフラ）を失う
事は、米国の過剰消費の縮小（リーマン・ショック以降の不況）により発生し
ている東アジアでの過剰生産設備の破棄の動きに相当する出来事である。
つまり日韓戦争には、デフレ脱出の意味があると言える。
経済的（貿易）競合関係から、戦争に発展していった事例は世界史上数多くあり、
ポエニ戦争や英蘭戦争などが、日韓戦争の背後関係に類似する代表事例として挙げる事が出来る。