14/09/16 18:10:28.94 GYsiAwBg
在日コリアンは知っている。アメリカ政府に協力したからこそ、在日が日本から追い出されなかったことを。。
戦後、アメリカ軍は,日本全土を占領し、当時、乞食同然の存在だった若い朝鮮人を狩り集めた。
アメリカ側の名目は、「日本に住む、奴隷の朝鮮人」を解放する、というのが、その理由だった。
そして、彼らからなる「朝鮮進駐軍」を創設し、日本支配の管理を手伝わせた。
終戦直後、「軍事国・日本」を弱体化させることが、アメリカの最も重要な国策だった。
アメリカのルーズベルトは、日本が「無条件で降伏」しない限り、日本人全滅（ジェノサイド）も覚悟していた。
占領後、アメリカは、加害者責任を逃れるために「東京裁判」を開催し、また、アメリカ政府の課長クラスが
戦争放棄を定めた「日本国憲法」を作り上げ、日本を戦争の出来ない国にした(日本国憲法第９条の戦争放棄）。
更に、アメリカは、韓国を「連合国側の戦勝国」に加えようとさえ試みた（これはイギリスの反対で失敗した）。
在日コリアンは知っている。日本はアメリカの手のひらの上でしか、動き回れないことを。
敗戦で混乱の中、在日や「朝鮮進駐軍」が、日本中で、強姦、殺人はおろか、東京中の「駅前一等地」をほぼ奪略
して巨額の財をなし、今の民団や朝鮮総連などの朝鮮人団体を組織した。
しかし彼ら犯罪者を、逮捕もせずに、見て見ぬ振りをして、暴虐を許したのはアメリカ軍GHQ司令部である。
そして「言論統制」をかけて、「在日朝鮮人」への「批判」を禁じ、批判した者を逮捕したのも、GHQ司令部である。
また日本国内での、厭戦ムードを助長させる目的で、「日本社会党、日本共産党」などの左翼活動を黙認し、
強く取り締まらなかったは、アメリカ政府の方針である。
実際に日本社会党は、一時期、日本の政権まで奪取したが、政治の運営が下手で、すぐにつぶれた（片山哲内閣）。
朝鮮人の良くない性状を知る自民党の吉田茂内閣が、輸送費を負担してまで、「在日朝鮮人全員の強制送還」を
要望したが、アメリカ軍GHQ司令部は、それを拒否した。
朝鮮人をそのまま日本国内に残した方が、米国の国益にかなうと判断したアメリカ政府の決定である。
更に、アメリカ政府はは、在日朝鮮人のために、日本国内でのパチンコ営業の利権を、日本政府に認めさせた。
そして、「韓国の執拗な日本への抗議」に、日本側が自虐的にペコペコ謝まるのを、アメリカはそ知らぬふりで黙認する。
現在、アメリカが日本を抑えつけるたびに、韓国人は高笑いし、大喜びする。
日本は。「東京裁判」の正当性を世界に向けて認めることを条件に、独立を許され、世界の仲間の一員に入れてもらった。
しかし、現在でも、アメリカがくしゃみをすれば、一瞬にして、日本は風邪を引く。