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「君がどんなものを食べているか言ってみたまえ。どんな人間かを言ってみせよう」（ブリア・サヴァラン）。よしんば、このフランスの
大食通にこう迫られたとて、北京に集まる無慮（むりょ）2万の高級官僚が口を割ることはない。何せ彼らは、庶民の食卓にはのぼらない、
ことに貴重で安全な食物をこっそり口にしているのだ。そして、その食材を管理するのが、「食品特別供給センター（特供）」である。
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1949年の建国以来、中国では、指導者に対して食材が“特別提供”されてきた歴史がある。わけても故郷である湖南省・長沙の鮮魚
を好んだ毛沢東は、これを専用機で毎週のように空輸させていたという。
爾来（じらい）、あくまで属人的だったこの仕組みが、国家機関として確立されたのは、2005年4月のこと。当時、化学肥料まみれと
なった農作物や過剰に成長ホルモンを投与された家畜、そして水質汚染が猖獗（しょうけつ）し、社会問題化していた。
「そういった汚染食物から高官の健康を守る目的で、この組織は作られました。様々な約束事をクリアした農場や放牧場だけが、
特供の指定を受けることができるのです」
と解説するのは、さる全国紙の中国特派員である。
「野菜も家畜も、自然環境での生育・飼育が絶対条件。また、遺伝子組み換え技術の応用はおろか、農薬の使用さえ認められない。
1項目でも基準以下だと、指定を外されるのです」
差し当たって、遼寧省の米、湖北省の水産物、雲南省の茶葉、内モンゴルの牛・羊肉が、厳しい審査を潜り抜けて“特供御用達”となり、
官僚の美食を支える。
■安全な食べ物といえば
施設はそれぞれ2メートルの鉄柵で囲まれ、出入口には警備員が常駐している。一般人は近づくことができず、それとは対照的に、
高官を乗せた黒塗りの車が時折滑り込み、品定めをしていくこともあるのだ。
「環境保護区に指定される北京郊外の西山なる地区にも、高級官僚専用の野菜や果物の生産基地があります。大都市といえば
ＰＭ2・5ですが、そこはうんと空気が澄んでいましたね」（在北京のジャーナリスト）
むろん、こうした“ユートピア”の存在は、拡大する格差に喘ぐ庶民の手前、積極的に喧伝されることはなかった。
「ともすれば、彼らがたきつけられ、暴動を起こしかねない。それゆえ当局は、組織に関する報道を厳しく検閲しています」
と、ジャーナリストの高口康太氏が指摘するように、内外のメディアが何かにつけてスクープしても、政府は特供の存在を否定し続けた
のだった。
それが、あにはからんや、今回の摘発により、
〈偉い人は、食品安全の問題に関心がない。彼らは特供食品を食べているから〉
〈中国で安全な食べ物といえば、特供食品だけだ！〉
などと、ウェブ上では、民衆の憤怒の声が、いや増しに高まっているのだ。
瓢箪（ひょうたん）から駒のような話だが、早晩、高官が吐露せねばならぬ日がやってくるはずだ。どんなものを食べているか、を。
（「特集 中国から来る『汚染・腐敗』食材から身を守れ！」より 週刊新潮 2014年8月7日号 掲載）
ソース（ぐるり矢来町） URLﾘﾝｸ(www.gruri.jp)