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「台風（危機）が新興国に向かっている。この前までは欧州の空を覆い、４年前には米国を強打したものだ」。
ブルームバーグが２０日に伝えた米ヘッジファンドマネージャーの言葉だ。米国・欧州に続き新興国が危機に
直面している。格好が違うだけだ。米国は金融危機で、欧州は財政危機だった。新興国は通貨危機の兆しを
見せている。外資離脱とヘッジファンド攻撃にともなう通貨価値の急落だ。
１９～２０日、インド、ブラジル、南アフリカなど新興国２０カ国の通貨価値が下落した。インドネシア・ルピアは
２０日に対ドルで２％以上落ちた。インド・ルピーは４日連続過去最安値を更新した。これら新興国は株価も
一斉に急落した。インドネシアの株価はこの日３％以上落ち込んだ。
外圧があまりに強いためこの日は韓国ウォンの価値も劣勢だった。ＫＯＳＰＩもこの日１．５５％下がって１９００を
割り込み１８８７．８５まで下落した。日経指数は２．６３％急落の１万３３８６円３８銭で取引を終えた。
現代証券のペ・ソンヨン研究員は、「インドなど経常収支赤字新興国の通貨危機の可能性がふくらみながら
健全な国の証券市場の変動性も大きくなった」と分析した。ひとまず夕立は避けようという心理が広がったのだ。
何がこのような事態を引き起こしたのだろうか。ドルキャリーの還流が最大の要因に挙げられる。新興市場に
流れ込んだ低金利のドル資金が引き潮のように抜け出ているのだ。契機は米国の量的緩和縮小の動きだ。
この日ウォールストリートジャーナルは「量的緩和縮小計画が公開されてから米国内の長期金利が急上昇
している」と伝えた。
先進国と新興国間の実体経済の食い違いも資金逆流をあおっている。ブルームバーグは、「米国と欧州経済が
弱いながらも回復の流れを見せているのに対し、新興国経済は振るわない中で原材料価格下落まで重なり手に
余る状況だ」と伝えた。米国の景気回復は資金需要を増やし金利上昇をあおっている。
米国内金利上昇はキャリー投資家には死と同じ話だ。利子負担が雪だるま式に増えキャリートレード収益が
急に落ちるからだ。ブルームバーグの集計によると、インド、ブラジル、インドネシアなどに流入したドルキャリー資金は
この３カ月で２０％近い損失を出した。
キャリー資金は１人で動くものではない。英投資諮問会社のオックスフォードメトリカのロリ－・ナイト会長は最近
記者に「ドルキャリーの逆流が始まればヘッジファンド、ミューチュアルファンド、投資銀行などが一気に押し寄せ
新興国をバッシングする傾向がある」と説明した。金融専門家らが話す「オオカミの群れのうごめき」だ。オオカミが
獲物を包囲し攻撃するようにヘッジファンドなどが弱点を見せた国の通貨や企業の債券を空売りするためそのように
呼ばれる。ナイト会長は、「金融市場のオオカミは本能的に防御力が弱い獲物に食らいつく」とした。これが
経常収支と財政状態が悪く政府の経済運用能力が劣る新興国だ。
世界の外国為替市場にはこのところ“デスノート”が出回っている。いわゆる「脆弱５カ国」のリストだ。「Ｆ５」と呼ばれ、
インド、インドネシア、ブラジル、トルコ、南アフリカの５カ国だ。世界２位の投資銀行であるモルガン・スタンレーが
選んだ国々だ。
モルガン・スタンレーは、「Ｆ５は日が過ぎるにつれ海外での資金調達が厳しくなり経常収支赤字を埋めるのが
困難に見える」と指摘した。実際Ｆ５の経常収支赤字は危険水準だ。過去１年間の累積赤字規模は２０９億～
８８２億ドルに達する。これらの国の通貨はこの１カ月で２～７％ずつ下落した。
それでもこれらすべてが通貨危機に陥るのではない。米投資専門誌のアルファマガジンは金融専門家らの話として、
「１９９７年のアジア通貨危機や最近の欧州財政危機に照らしその攻撃は４～６カ月程度続きそうだ。経済政策
担当者がどれだけ効果的に攻撃に対応するのかにより国ごとに運命が分かれるだろう」と予想した。
中央日報/中央日報日本語版: 2013年08月21日09時37分
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