【韓国経済】現代(ヒュンダイ)・起亜(キア)自動車、190万台リコールに「トヨタと同じ米国の陰謀では…?」[04/05]at NEWS4PLUS
【韓国経済】現代(ヒュンダイ)・起亜(キア)自動車、190万台リコールに「トヨタと同じ米国の陰謀では…?」[04/05] - 暇つぶし2ch1: [―{}@{}@{}-] 帰って来た仕事コナカッタ元声優 φ ★
13/04/05 10:26:23.26
2008年、トヨタはこれ以上いいことがないほどだった。 世界市場での販売1位の座に上がったのに続き、米国市場でもGMなど1位を争っていた時代だった。
その年の米国自動車市場で売れている車の20個のうち5個がトヨタの車だった。 しかし、翌年8月に米国で発生した一件の自動車事故は、トヨタが一気に地獄に落とした。

当時、カリフォルニア州サンディエゴでトヨタの高級ブランドであるレクサスES350を運転して行った警察官マークセーラーの家族四人が釈然としない急加速事故で死亡した。
調査の結果、トヨタのフロアマットが滑りながら加速ペダルを押して、急加速事故を起こしたと結論した。
例を見ない超大型トヨタのリコール(Recall)事態の発端だった。

トヨタ問題は、2011年までに全世界で1000万台以上の車がリコールされた後に静かになり始めた。
この事態の影響で、トヨタは17%を超えていた米国市場シェアが12%台まで墜落したが、最近入ってから円安のおかげで、販売量を回復している。

多くの人が現代·起亜自動車の200万台(国内外合計)のリコール問題を見て、トヨタの前例を思い出す理由だ。
現代·起亜車は、トヨタが停滞している間に、米国の市場占有率10%を突破し、勢いに乗った。 しかし、昨年から円安と "燃費捏造"などが重なり、成長が停滞しつまずいた。
シェアも7%台まで低下したが、先月、ようやく8%台に上昇した。 大規模なリコール問題がうれしいはずがない。

リコール対象車は、米国で販売されている現代·起亜車主力車種がほぼ網羅されている。
アクセント(2007~2009年生産品)、ツーソン(2007~2009)、エラントラ(韓国名アバンテHD·2007~2010)、サンタフェ(2007~2011)、
ベラクルス(2008~2009)、ジェネシスクーペ(2010~2011) 、ソナタ(2011)、ソレント(2007~2011)、オプティマ(K5·2011)、ロンド(カレンス·2007~2010)、
スポーティジ(2007~2010)、セドナ(グランドカーニバル·2007)、ソウル(2010~2011)などがその面々だ。
最新のベストセラーモデルである2011~2013年型エラントラ(アバンテMD)も含まれる。

リコールはなぜ行われたのか。 米国道路交通安全局(NHTSA)が指摘した現代·起亜自動車の問題点は、大きく3つだ。
まず、ブレーキスイッチの故障でブレーキ点滅灯が正常に動作しない可能性があるという指摘が提起された。

この部位の故障がブレーキペダルを踏んでもクルーズコントロール(航続走行)機能が無効にされていない後続の故障につながる可能性があるというのが第二の理由だ。
これは別に2011~2013年に作られたアバンテMD(米国名エラントラ)は、
カーテンエアバッグが膨らむ過程で屋根側支柱の一部が離れていきながら運転手を傷つけることができるという理由でリコール措置された。

事態拡散するかどうかは完全に大規模な事故が発生するかどうかにかかっている。 マークセーラーの家族の悲劇のような象徴的な大事故が発生した場合、
米国内の世論が手に負えなく悪化する可能性があるからである。 実際、昨年5月、米国のエラントラ運転手は、
"自動車の衝突時にエアバッグが爆発し、車両上部の部品が飛び出して耳の半分くらい切られた"と主張した。
この事例は、これまで現代·起亜自動車のリコールの原因に関連する唯一の事故でもある。

しかし、まさに現代自動車が注目しているのは、今回のリコールで米国の自動車業界の '現代車叩き "が隠れていることはないかという見方である。
トヨタ事件もトヨタを牽制しようとする米国の自動車業界の陰謀ではないかという疑惑が提起されている。

しかし、現在までの市場の雰囲気は、トヨタ事件の時のように厳しいではない。 匿名を要求した自動車部品業界関係者は
"一見してブレーキ側のケーブルに異常があったようだ"とし、 "ケーブルの上にあることが判明した場合、大きな被害はないだろう"と述べた。

現代·起亜車は慎重に出した公式の立場も "エアバッグやブレーキの機能上の問題ではなく、内容面の欠陥"ということだ。
現代自動車関係者も "エアバッグが飛び出る時に耳を切られたが、被害者の話は間違って知られている"とし、
"実際には、車内ミラー側に接続された支持台の一部が離れて耳を触れた程度"と述べた。
米国のメディアはほとんどリコール対象車や販売店お問い合わせ案内など事実関係の報道にとどまっていることも一応は嬉しいところだ。

ソース(韓国語)
URLリンク(media.daum.net)


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