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韓国の証券市場に「火曜日と水曜日のバンガード注意報」が出された。
上半期は火曜日と水曜日ごとに米国系超大型ファンド運用会社のバンガードグループが韓国株を
大量処分する可能性が大きいという内容だ。韓国の証券会社が１０日から１６日間の１週間にわたり
バンガードの動向を分析して下した１次結論だ。
バンガードは昨年末、「韓国株に投資した総額９０億ドルを１月１０日から抜いていく」と発表した。
投資基準とする指数をモルガン・スタンレー・キャピタル・インターナショナル（ＭＳＣＩ）からフィナンシャル・
タイムズ・ストック・エクスチェンジ（ＦＴＳＥ）に変更したのに伴う。ＭＳＣＩは新興国に韓国を含めているが
ＦＴＳＥ新興国指数では韓国が抜けている。バンガードは９０億ドルを一度に処分する場合に韓国
株式市場に及ぼす影響を考え、７月３日まで２５週間にわたり金額基準で毎週４％ずつ減らしていく
という日程も出した。整理最初の週となる１６日までに保有株式を９６％に減らし、１週間後の２３日
までに９２％とさらに縮小する形だ。
バンガードが毎週売らなければならない「４％」は３８００億ウォン（約３２０億円）相当だ。
サムスン電子を毎週９０７億ウォン、現代（ヒョンデ）自動車は１８２億ウォン分ずつを売らなければならない。
韓国の株式市場を揺さぶるのに十分な規模だ。証券会社がバンガードの「セルコリア」最初の週である
１０～１６日の動向に注目した理由だ。
分析の結果、バンガードの処分戦略は「火曜日・水曜日に売り、金になりそうな株式は処分を遅らせる」
と要約された。ひとまず火曜日・水曜日である１５日と１６日に外国人はサムスン電子を５４０億ウォン
前後売り越した。ウリィ投資証券のチェ・チャンギュ研究員は、「１５～１６日の２日間にかけて外国系
証券会社のＣ社とＬ社を通じサムスン電子の大量売り注文があふれた。バンガードが処分したのが
有力だ」と話した。２日間に出されたサムスン電子の売り越し分１０８０億ウォンのうち相当部分が
バンガードのものという話だ。
外国人は１７日もサムスン電子株を９５６億ウォン売り越した。これについてある証券会社研究員は、
「バンガードの保有分ではなく１５～１６日にバンガードの処分を確認した外国人が続けてサムスン電子株
を売ったようだ」と解釈した。
証券業界ではインデックスに従い規則的に投資するバンガードの特性上、当面は火曜日と水曜日に
韓国株の整理を繰り返す公算が大きいとみている。バンガードが大量に処分するサムスン電子のような
株式は火曜日・水曜日に劣勢を見せる様相が繰り返される可能性があるという意味だ。サムスン電子は
バンガードによる処分が進められたとみられる１５日と１６日の２日間で株価が１５５万２０００ウォンから
１４９万２０００ウォンに３．９％下落した。
バンガードは１０～１６日に金額基準で保有中の韓国株をきっかり４％売った。だが、銘柄別の処分
比率は異なった。大信証券によるとこの期間にバンガードは保有していた暁星（ヒョソン）の株式の２５％、
斗山（トゥサン）重工業と中小企業銀行の株式の２０％を整理した。これに対しサムスン電子は４％、
現代自動車は１．４％を売るのにとどまった。保有する韓国株１１１銘柄のうち最初の週に売ったのは
４０銘柄だけだった。
大信証券のオ・スンフン研究員は、「投資比率があまりに大きいサムスン電子は４％ずつの原則を守るが、
残りは期待収益により売却時期を調整するとみられる」と説明した。
東洋証券のキム・フジョン研究員は、「バンガードとともに新興国上場指数ファンド（ＥＴＦ）の軸となっている
ｉシェアーズを通じて韓国に投資資金が入ってきている。ｉシェアーズがバンガードの韓国株売却の衝撃をある
程度吸収できるだろう」と話した。
URLﾘﾝｸ(japanese.joins.com)