12/05/27 11:04:03.00 w+z9MAd0
今の時代はどこの国であっても、新型戦闘機の機種選定の度に誰かが命を落としているというのは軍事関係者にとって常識となっている
世界一の職人に充分な予算を出して腕前を存分に奮って貰いさえすれば世界最強戦闘機の出来上がりなどという単純な問題ではなくなっているのが今の戦闘機開発競争だ
世界最強の戦闘機作りに携わる職人、政治家、官僚、企業、マスコミ関係者、学者らの個人的な弱みを衝いて妨害してくる外国の買収、脅迫、暗殺等々をキッチリ撃退できない国では、マトモな戦闘機を作り上げる事さえどだい不可能なのだ
国民総人口の1%までなら政府軍の兵力を増強しても国家財政に悪影響は生じないというのが軍事学の常識だ
軍隊や軍需産業の雇用拡大で生じる経済効果で税収が増大して、国防予算の赤字を充分に埋め合わせるからだ
政府軍が24万人そこそこしか居ない日本の場合は、これから兵隊を100万人増やしても全く問題ない訳だ
それ程まで効果的な内需拡大策を日本政府がなかなか実行できない理由はただ一つ
すなわち、日本の軍事力増大を歓迎しない反日勢力に邪魔されているからだ
反日勢力を出し抜いて日本の国防体制と経済構造を健全化する為には、日本社会に巣食う反日勢力をテキパキ始末する為の防諜体制を整備するしか無い
無論、生殺与奪の権を外国に握られっ放しではマトモな防諜体制など未来永劫成立しないので軍事的自立に欠かせない核武装がまず最初に必要となる
日本に無用な迷惑をかけた合衆国大統領が翌朝にはホワイトハウスの寝室や浴室で急死する時代の始まりをアメリカは絶対に歓迎しない
アメリカが絶対に歓迎しないのを出し抜いて日本がマトモな防諜体制を築き上げるには、軍事的自立に欠かせない核武装が最初に必要となる
核武装しない限りマトモな防諜体制も最強戦闘機も日本は未来永劫作れないままなのだよ