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旗揚げ４１年目の老舗団体・全日本プロレスが激震に見舞われた。
事実上、買収されていたことが２５日までに判明したのだ。
企業再生業を専門とするスピードパートナーズ（以下、ＳＰ社）が全日プロの株式を買い取り、
同社社長の白石伸生氏（４０）がオーナーに就任した。
この日、東京・中央区に移転した新事務所で行われた会見に武藤敬司会長、内田雅之社長のほか、
ＳＰ社の白石氏と三阪輝氏が出席。
会見ではＳＰ社による財務面、資金面での全面協力と三阪氏の副社長就任が発表された。
実はこの白石氏こそが全日プロの新オーナーだった。本紙既報通り、全日プロでは昨年から
企業再生を専門とするＳＰ社との提携を進めていた。同社の連結売上高は１３０億円（２０１１年３月見込み）。
その結果、白石氏が武藤会長、内田社長、日テレが保有した全日プロの株をすべて買い取った。
昨年１１月１日付で、ＳＰ社が１００％出資した全日プロの運営会社「全日本プロレスリングシステムズ」を発足。
武藤、内田両氏はそれぞれの役職を継続する。
これまで約１０年間、現体制を支えてきた武藤は「５０年、６０年残すためにもよかったと思う。
俺が動かなくなった時点で会社も倒れたらどうしようもない。１０年やり切った充実感はあるよ」と発展的な
「買収劇」だったことを強調した。
新たにかじを取る白石氏は大胆な方針を打ち出す。「２年以内に東京ドームに進出しなさいと厳命している。
３年以内に４大ドームツアーができるようになって、ボクのお手伝い終了となる」。
最速では来年３月にドーム大会開催となる見込みという。
また、選手たちのメディアへの露出の少なさを危惧しており、来年４月からの地上波テレビによる定期放送開始
にこぎつけたい考え。すでに日テレとＴＢＳと水面下での交渉に入っている。
一方で、総合格闘技進出のプランや、今年４月からは他団体への選手貸し出しを認めない“鎖国”に入る方針も
打ち出した。
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