13/01/14 12:03:25.54 P
（>>1からの続きです）
「“キャスティングに要注意”と関わったタレントのリストが回るのはもちろん、
局によってはさらに重く、ぺニオクで名前が出た芸能人たちを
番組に起用しない方針を取ったところもあるそうです。クライアントからも
強い要請があったようですし、その判断には従わざるを得ませんからね」と
話すのは大手広告代理店関係者だ。
テレビ業界から切られてしまっては、タレントとしての活動が狭まるばかりか、
致命傷になりかねない。テレビ局のこうした動きは、決して世間体や
クライアントの意向だけではない。いま現在、騒動は沈静化しているが、
いつ再燃してもおかしくないのだ。その“着火剤”が、多くの被害者の集団訴訟だ。
事情をよく知る司法関係者が明かす。
「すでに広告塔を務めた芸能人たちの所属事務所には匿名で『カネを返せ！』
『訴訟を起こしてやる！！』といった抗議電話が殺到しているそうですよ。
中にはすでに弁護士に相談している被害者グループもあり、
近々訴訟に踏み切るのではないかと言われています」
裁判沙汰となれば、事件が蒸し返されるどころか、より大きな騒ぎになることは間違いない。
「名前の出た芸能人たちは裁判所に出廷し、法廷で事情を説明をしなければならなくなる
可能性も出てきますからね。イメージ失墜は計り知れないですよ」（前出の司法関係者）
芸能人たちにとっては深く考えず、安易な気持ちで小遣い稼ぎのためにやった
宣伝だったのだろうが、今後の展開次第では二度とテレビに出られなくなり、
タレント生命の大ピンチを迎えかねない。（了）