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ライバル２都市と比べ、東京の「泣き所」が開催支持率の低さだ。
前回２０１６年招致でも立候補４都市中最低の５６％にとどまったことが敗因の一つと指摘されており、東京招致委員会はオリンピアンを巻き込んだ支持率アップ策を次々と打っている。
ＩＯＣが昨年５月に公表した調査結果によると、マドリード７８％、イスタンブール７３％に対し、東京は４７％と大きく水をあけられていた。
支持率向上には資金も重要な要素。しかし、１６年招致失敗で巨額の公費投入への批判を受け、前回の招致活動経費約１５０億円が、７５億円に半減となっただけに苦しい状況だったが、ロンドン五輪が風向きを変えた。
日本選手団が過去最多の３８個のメダルを獲得。
大会後、ＪＯＣなどが東京・銀座でメダリストの凱旋（がいせん）パレードを行うと、沿道に約５０万人が集まる盛り上がりを見せ、１０月の招致委の調査では都民６５％、国民６４％にまで支持率が上昇した。
１２月にはメダリストが東日本大震災で被災した宮城など東北３県の仮設住宅を訪問し、仙台市内でパレードを実施。
年が明けてからも、東京・丸の内に特設された「招致祈願神社」で、レスリングの吉田沙保里選手らが招致成功を祈るなどアピールを続けている。
昨年１０月にはマドリードが８０％を超えたと公表するなど他都市も勢いを増す中、ＩＯＣによる再度の支持率調査は今月から実施されるとみられている。
ＪＯＣの竹田恒和会長は「支持率をさらに上げていかなければならない。最終的に７０％くらい取りたい」と話している。
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